＜２０２３／３／２８　太陽光発電に関するツィート　＞

CO2を排出しない太陽光発電パネルを製造するときに使われる電力は、CO2を排出する石炭火力発電によるものである。従って太陽光発電が環境にやさしいとは言えない。（太陽光発電はCO2を排出しないというのは嘘）

太陽光発電は、愛用が出ていないときは、発電できない。それを補っているのはCO2を排出する石炭火力発電。従って太陽光発電が環境にやさしいとは言えない。（太陽光発電はCO2を排出しないというのは嘘）

東京都の新築戸建て住宅への太陽光パネル設置義務化条例で、補助金の利益を受けるのは。新築できる人だけ、家を建てられない人は、ばかばかしいことに、電気代の上乗せか税金で、その補助金を支払うことになる。（受益者は金持ち）

東京都の新築戸建て住宅への太陽光パネル設置義務化条例は、圧倒的に価格の安い中国製を使わざるを得ない。低価格は、ウィグル自治区の奴隷労働によるものあることを欧米諸国は認めている。従って、日本は、ウィグル自治区の奴隷労働による製品を輸入することにより「ウィグル人のジェノサイド（民族大量虐殺）に加担する」ことにもなる。（人権問題）

＜2022/10/22 ブログ＞

差別や不自由を正し、多様性を求めるリベラル派と、既存のやり方を守りたい保守派が反発し合う形で分断は深まってきた。前嶋氏は「1950年代から現在に続く数々の分断に共通する構図だ」と述べた。

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２０２２/９/１６　ツィッター

西にウクライナの悲劇あり。歴史に悪は限りなく、独裁国家の恐怖あり。金に溺れる代議士は、国家を守る気概なし。軽重問わぬマスコミは、コロナ・宗教・国葬と国家の危機から国民の目を遠ざける手管なり。敵の侵略極まりて、憲法改正ままならず。

「太平洋戦争（日米戦争）において日本の底力を恐れた米国が、日本を凋落させ、日本を米国に隷属することを目的にしたのがGHQの占領政策と憲法であり、日本の政治の停滞と日本の発展を阻んでいる元凶である」というのが、私の７０有余年の人生体験から得た結論です。 。「GHQ政策と日本国憲法、及びそれを無批判に追随したマスコミ」によって、日本の政治は停滞し、２０２２年（令和４年）の超円安に見られるように、日本の国力の低下を招いています。日本人は、戦前の誇りある日本人に復帰する体制を整えるべきです。そのために、まずは、GHQによって、身動きのとりにくい体制にさせられた「日本国憲法」を廃棄して、日本独自の憲法を作ることが最も重要です。日本の国是としては、「世界の平和と自由と幸福の実現と真実の探求」というのが、包括的で世界の共感を得るものでしょう。

日本が立て直すべき政治体制

＜２０２２／９／３０＞

日中友好を主張する河野洋平元衆院議長の一族が、中国と交易していることを、朝日新聞など左派マスメディアは何故報道しないのでしょうか。政治家もマスメディアも中国に取り込まれているとしたら恐ろしいことです。

河野太郎議員の弟、河野次郎氏が社長の会社「日本端子株式会社」、両者の父親が河野洋平元衆院議長。

＜２０２２/９/１６　ツィート＞

プーチンロシアは人殺し　他国の庶民を無差別に　自国の兵士の死は隠し　内なる敵は暗殺と聞く

プーチンロシアは盗人で　隣の領土は俺のもの　隣の宝も俺のもの　立派な宮殿建てました

習近平とモディ首相　プーチンロシアと仲良しで　歴史に仲間と名を残す

＜２０２２/４/２６　ツィート＞

ロックダウン⇒閉鎖空間の軟禁⇒中国のSNSでは夫婦間の不満が噴出。「けんかなどしたことがない親戚夫婦も、ロックダウン中は殺気立っていた」

一人っ子政策（筆者注：1979～2014年まで続いた）⇒特に離婚率が高いのは80年代生まれ、90年代生まれの「一人っ子世代」⇒甘やかされて育った子どもも結婚して親になるわけですが、性格的にも未熟でわがまま。結局、結婚生活は破綻。

加々美光行・愛知大学名誉教授（今年4月逝去）は「家族は中国人にとって最後のとりで」だと語っていたが、これから進むであろう家族の崩壊は、中国の衰退を速める重要な要因となる可能性がある。

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「反日教育の撤廃」なくして、「日中友好」の進展はあり得ない。

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反日教育国中国・日本批判国中国（2021/9/18）

親中国の人・議員と団体（2020/12/8）

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