＜２０２１/１２/１７　ブログ＞

マイク・ポンペオ前国務長官も、１１月「五輪を世界が誇れる場所で開催しよう」と呼び掛けていたそうです。

日本には、開催力があると思いますが、中国から依頼された場合だけ可能性があります。奪ったと思われて、中国に恨まれるのは嫌ですから。

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＜２０２１/１２/１０　ブログ＞

外交的ボイコットの影響で、北京五輪では、「ホームタウン・ディシジョン」「審判員の買収」のような不正が横行する危険性が報道されています。また、中国のあちこちでコロナウィルスが大感染しているようです。

アスリートのためには、安全で公正な開催が重要なので「開催日を延長して、開催国を変更する」のが最善の道でしょう。

適切な代替国を考えると、感染状況と過去の経験から、「日本」になってしまいます。日本国民は、受け入れないでしょうが、開催力があるのは日本だけでしょう。

五輪に出場もせず、手伝いもせず、出かけて見ることもせず、自宅で感染するばかりの年寄りは、日本で開催できたらいいなと思います。

日本の税金が使われず、「IOCが、日本のJOCに発注するシステム」なら、日本での代替開催も可能性があるのではないでしょうか。

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＜マイク・ポンペオ前国務長官「バイデン（米大統領）による五輪の外交的ボイコットは不十分だ。中国共産党は、ジェノサイド断行と基本的人権の無視によって恩恵を被ってはならない。それ以上に、北京五輪の完全ボイコットは、われわれのアスリートたちの健康と安全という利益を最優先することになる」：ロムニー上院議員も「中国共産党のジェノサイドは非難されるべきであり、これほど露骨に自国民の人権を侵害する国家は、決して再び五輪開催の栄誉に浴するべきではない」と批判。：カナダのアレクサンダー元市民権・移民省大臣「アスリートたちはいま、決断しなければならない。五輪に出場しないことでジェノサイドを糾弾するか、または出場することで共犯者となるか。モラルとして正しい選択肢は一つだけだ」＞

〇マイク・ポンペオ前国務長官が北京五輪への“完全ボイコット”を提言「彼らから五輪を消し去り、世界が誇れる場所で開催しよう」12/16(木) 15:07（　中日スポーツ ​）

＜黒竜江省ハルビン市：発熱や嗅覚障害などの症状を自覚した住民がＰＣＲ検査を進んで受け、陽性だった場合に１万元（約１８万円）の奨励金を支払うと発表した。＞

〇ＰＣＲ検査で陽性なら１８万円…中国で奨励金、五輪控え「ゼロコロナ」に躍起　 読売新聞 2021/12/09 18:45（ 讀賣新聞オンライン ）

北京五輪では「ホームタウン・ディシジョン」のような中国寄り判定のイカサマが横行する危険性が指摘されている。

〇北京五輪外交ボイコットで日本代表アスリートが懸念する「報復」 臼北 信行 2021/12/09 17:00（ JBpress ）