新聞購読やめてスマホにしてます
私は、もう１０年以上前に新聞の購読をやめました。ニュースは、すべてインターネットで見ています。新聞をやめて困ったことはありません。やめた理由は、スマホかインターネットでほとんどニュースに困らないし、新聞をとる購読料が無駄だからです。しかし、今は、新聞の購読料を払うのは、自分で自分の首を絞める行為だと気づきました。ですから、全国紙も地方紙もどんどん購読をやめることをお勧めします。その理由は、下記の通りです。
最近のYouTubeの報道・ニュースや読書の結果、多くの新聞は、国際金融資本（グローバリズム＝世界国家＝国連）に支配されていると考えるようになりました。米国国際金融資本の狙いは、日本の弱体化です。日本が米国を攻撃した唯一の国だからです。これは占領時の左翼政策から一貫しているものと思います。日本に軍事力や核を持たせない。そのためには経済と精神性を弱体化させる必要があるというわけです。平和条約を結んだ後も、陰で日本は支配されています。
その国際金融資本の先導を担っているのが新聞社です。米国のメディアは、ほとんどすべて国際金融資本に支配されています。日本の全国紙も地方紙も同様です。一応反日色の少ない産経新聞と読売新聞以外は、反日新聞と考えています。米国国際金融資本の左翼政策のひとつは反日政策により、日本人の心を傷つけ、精神を弱体化させることです。「愛知トリエンナーレ展表現の不自由展」を見れば、それが反日プロパガンダであり、支援しているのが、中日新聞と朝日新聞であることがはっきり分かります。同種の展示会を北海道でも行い、ここでは、朝日新聞と北海道新聞が支援しています。次は広島で開催予定です。このように、全国紙も地方紙も国際金融資本の左翼プロパガンダ機関になっているのです。
２つ目は、日本の財産を吸い上げ、日本の国力を弱体化させることです。たとえば、郵政民営化によるゆうちょ銀行の衰退は、その一環です。今や、ゆうちょ銀行は、不良債権をたくさん保有させられているようです。多くの地方銀行も、外国証券会社の不良証券を持たされて、危険信号が灯っています。国連と財務省も国際金融資本に支配されています。財務省の「消費税値上げ論」は、日本の経済を停滞させるための方針です。多くの経済学者が「景気が低迷するという経験則を理由に反対している政策」を押し付けられているのです。日本の政治力の弱さを物語るものです。
自ら新聞の購読料を払って、米国国際金融資本の政策に洗脳され、国の財産を奪われてゆく。この馬鹿さ加減に、日本人は早く気付かなければなりません。郵政民営化によるゆうちょ銀行と簡保の衰退、不良債権を保有させられている実態、JAバンク、地方銀行の危機、中国公船の度重なる侵入、愛知トリエンナーレ展の展示内容、日本人とは言えないような帰化人の国会議員・市議会議員の横行、文科省にはびこる左翼の歴史偏向、これらを、新聞購読者は知っているのでしょうか？このサイトの情報は、インターネットと本からの情報です。 占領下、日本人に知らせてはならない「米国のGHQの３０項目の検閲方針」がありました。昭和２７年（１９５２年）４月２８日、サンフランシスコ講和条約発効により失効したはずですが、それが今でも進行していないか、確かめてみてください。いずれにしても、そういう検閲方針が、実在したわけですから、新聞社は新聞検閲の縛りから逃れられないでいる可能性があります。
日本が侵略されている事例は、数限りなくありますから、「やられた」という視点を持って、「移民法」「種子法の廃止による外国企業の進出」「水道事業の民営化」など、多くの事象を観察し、愛国政治家を 探してください。その前に、侵略に気づいた人はまず「新聞の購読をやめスマホかインターネット」に情報源を切り替えましょう。スマホかインターネットには、法的な検閲規制の根拠がありません。インターネットの時代「新聞の購読」は、まったく不要です。トイレで使っている方は別ですが。
日本はあらゆる領域で左翼勢力に侵略されています。まずは、マスコミからその源を断ち、次いで、政治家からは、真の愛国議員を選別してゆく必要があります。親中派か親米派かと言われたら、西側の自由民主主義を基盤とする親米派を選択すべきでしょう。中国はジェノサイド（民族浄化）をやっている国です。はっきり拒否すべきです。親米派議員は、愛国議員か、売国議員かを見極める必要があります。日本の国益になる政策を行うのが愛国議員、そうでないのが売国議員です。
******参照 Wikipedia******************************
米国のGHQの３０項目の検閲方針：
******日本の資産の流出 動画・ネットニュース *********
〇かんぽ・郵便、一部業務停止へ 金融庁、保険不正販売で 共同通信社 2019/12/16 23:13
〇かんぽ不適切契約１万件＝１８日最終報告、経営責任焦点 2019/12/15 20:14 （時事通信社）
〇郵政、営業手当1920万円未払い 局員900人分 不正販売防止でミス 西日本新聞社 2019/12/15 14:47
〇＜外国の化学会社が儲かる仕組み・パソナが儲かる仕組み・農民は？＞【食糧安保】種子法廃止から視えてくる日本農業の未来[桜H29/8/26] 72,404 回視聴•2017/08/26（ YuTube SakuraSoTV チャンネル登録者数 44.4万人 ）
******不良債権と銀行の危機 参照動画***************
******消費増税 参照動画 ***********************
〇高橋洋一財務省はなぜ消費税を増税したい？日本は世界一お金持ち•2019/04/03（ YouTube 佐々木豊 チャンネル登録者数 1520人）
******国際金融資本 参照動画 *******************
〇動画の要点：
ユダヤ・キリスと教＝グローバリズム（国際金融資本家） vs. ナショナリズム（愛国主義）・国際金融資本家(ロンドン/ニューヨーク）は世界統一が目標（ロックフェラー）・市場（マネー）が世界を席巻している。国家は民営化される。国家の権限が民営される。⇒郵政の民営化（ジャック・アタリ）・トランプはナショナリズム・ブレジンスキー（DeepState）「世界の統一は歴史の必然である」と言っている・コミュニズム（共産主義）は、グローバリズム・物の自由化（ＷＴＯ）/金の自由化（ＩＭＦ）/人の自由化（実現してない）・移民によって、多様化/多文化社会/寛容精神で、国家を崩壊させる・難民救助船（ＮＧＯ⇒人身売買＝難民ビジネス＝マフィア）によって移民させる・人為的な難民・移民の待遇に関する論争・実名報道しないので、在日外国人の犯罪が分からない・トランプとプーチンは、グローバリズムに対抗・自民党の有力者もグローバリスト・伝統精神による精神再武装
「ひとりがたり馬渕睦夫」#34 総括！グローバリズムに対抗する方法★精神再武装の心構え •2019/12/07（ YouTube 林原チャンネル チャンネル登録者数 6.03万人 ）
******グローバリズム・移民問題 参照動画 ********
〇動画の要点：
自由貿易で、最も得したのは中国・人の移動の自由化（移民問題）は、グローバリズムの戦略（アメリカもヨーロッパも反移民に舵を切った）・在留外国人数273万人（中国73万人/韓国43万人/ベトナム/フィリピン/ブラジル）、増加率＝年率6.6％・観光客４０００万人、１日当たり３００万人の外国人がいる・一国の中での多文化共生社会は、どこにも存在しないし、一つの国家の中では、現実化できない・日本で、他国の宗教を受け入れるべきだという主張を受け入れられるか？・外国人（移民）は国家内国家を作ることになる・PoliticalCorrectnessは実現できない・アメリカやヨーロッパの二の舞になる恐れ・自分の国は自分でまとめろ・グローバル化（市場の国境をなくす、自由化）のために、軍事力を使うことは許されるというのが、今までのグローバリズム VS トランプの主権国家の主張（自国ファースト）とは、各国が自国の特性を生かして共存する⇒八紘一宇の精神と共通性がある・令和では、情報を鵜呑みにせず、自分で考える。日本人は、日本らしい伝統的生活を目指すべき。
「ひとりがたり馬渕睦夫」#20 多文化共生社会のウソ〜各国ファーストこそ世界共存の道〜 （YouTube 林原チャンネル 2019/04/24 に公開 ）
******グローバリズムと国連 参照動画 ***********
〇動画の要点：
君民一体の国体＝仁徳天皇のかまどの話＝昔から国民に寄り添う皇室・天照大神が、「ニニギノミコトに高天原の稲を与えて日本を繁栄させなさい」とおっしゃった（天孫降臨）・男系男子の皇位継承を守るべき・大嘗祭＝天照大神と一体となり真の意味での天皇となる儀式・国連はグローバリズム（ヒト・モノ・カネの自由化）の推進機構
「ひとりがたり馬渕睦夫」#30 三千年変わらぬ天皇陛下〜大嘗祭を無事迎えるために〜（ YouTube 林原チャンネルYouTube チャンネル登録者数 5.49万人 2019/10/06 ）