サッカーとラグビーの違い
ある番組で、サッカーの三浦知良選手が、次のように語ったそうである。
ラグビー選手は、けがをしたような場面でも痛がらないが、サッカー選手はすぐ痛いとアピールする
ラグビー選手は、レフリーに文句を言わないが、サッカー選手はすぐレフリーに文句をつける
多くの庶民は、ラグビー選手に旗を上げるであろう。
「慰安婦問題」「徴用工問題」「南京事件」などででっち上げの歴史で日本を非難するクレーマーは、サッカー選手、沈黙する日本人は、ラグビー選手と言えそうである。
また、インターネットやYouTubeの情報（ネット情報）と既存の新聞社を比較すれば、ネット情報が、「沈黙していた日本の愛国者の本音を語るラグビー選手」、既存の新聞社が、「思い切り嘘をついて日本をつぶそうとするサッカー選手」ということになろう。
政治の世界で言えば、こつこつ国益のために働く愛国保守議員（ほんのわずか）は、ラグビー選手、吠えるだけで１年を暮らす野党議員は、サッカー選手にたとえられる。
話が長くなるので、暇な人は、以下もお読みください。侵略されている日本の概要が分かります。
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ネット情報によれば、日本が侵略されている現状は下記の通りです。
沖縄・尖閣諸島・北海道・対馬などの領土の侵略
国会議員・地方議員は、中国・韓国・米国の代弁者がまぎれこんでいる
財務省は、国際金融資本の代弁者が紛れ込んでいる
文科省は、左翼の支援者⇒歴史教科書はGHQの自虐史観
地方公共団体の労働組合（自治労）
日教組（左翼リベラリズム）
侵略者は、国際金融資本（グローバリスム、左翼リベラリズム、共産主義）
侵略者は誰かと考えるまでもなく、領土については、中国（沖縄・北海道）・韓国（対馬）であり、反日活動は、北朝鮮あるいは国際金融資本です。国際金融資本は、ロックフェラー家やロスチャイルド家などの大金持ちのグループであり軍産複合体のオーナーです。日本占領当時のGHQが、共産主義政策だったのは、国際金融資本（グローバリズム）の影響です。グローバリズムは、国際主義・国連中心主義（世界統一国家）ともよばれ、ヒト・モノ・カネ・情報の自由化を推し進める考えです。
共産主義（コミンテルン）は、世界国家を目指しますから、グローバリズムの亜流です。共産主義国は、ソ連・中国・北朝鮮のように、人権弾圧をすることが明らかになったので、世界の自由民主主義国家の庶民からは、拒否されています。そこで名を変えて登場してきたのが、リベラリズム（隠れ共産主義）です。グローバリズムや共産主義やリベララリズムは、世界国家を目指しますから、日本の天皇のように歴史や伝統を有する素晴らしい存在を好みません。多くのマスコミは、国際金融資本に支配されていますから、日本も同様です。
「愛知トリエンナーレ展表現の不自由展」で、マスコミ（中日新聞・朝日新聞）が反日活動を支援していることが、庶民の目に明らかになりました。日本人の象徴である昭和天皇の写真を燃やすわけですから、反日活動であることに間違いはありません。反天皇ですから、この背後にグローバリズムや左翼リベラリズムがあることは、簡単に類推できます。そしてそれが芸術展の名を借りて、日本人の庶民の税金（愛知県民の税金）で行われているわけです。愛知県知事が、日本の国益を考える政治家とはとても思えません。今年は、愛知県民が、庶民の力でリコールできるかどうか、見ものです。また、国会で、左翼野党がこの展示会を支援する理由を聞いてみたいものです。
相手国の言いなりになるのは軍事力の弱さによります。言いたいことを言うにはそれなりの軍事力が必要です。日本では終戦の数日前に核兵器を開発したことが分かっています。核を持つか核以上の武器を持つか、日本は選択に迫られる時が来ます。米国には「日本には米国より強い軍事力を持たせない」という基本方針があります。ですから、「日本には中古の武器や一世代前の武器を売りつけています」。いずれにしても、米国は、日本の本格的な独自の武器開発を認めていません。それに甘んじているのが現状です。日本は植民地国と大して変わらないのです。しかし、日中戦争が万一起こった時、米国が日本と組んで戦うかどうかは疑問です。大東亜戦争前でも、アメリカの国民の大半は「戦争反対」（不干渉主義）でした。日本だけで、他国の侵略と戦う準備をしておく必要があります。台湾が中国の手に落ちれば、日本は、周囲を敵に囲まれますから、台湾と中国が戦争になったら、必然的に日本は台湾と共に戦うことになるでしょう。「日台」は運命共同体です。中国は共産主義国で拡張主義です、経済が強くなれば必ず攻めてきます。ですから、中国の経済力を高める政策は絶対誤りです。今までの中国支援策は誤りであったことに日本人は早く気付く必要があります。
日本には第二の富国強兵策が必要なのです。隣国の合計した力を上回る経済力と防衛力を保持するのが独立国を維持する道です。中国は日本以上の経済力を持ちました。そして頻繁に尖閣諸島に公船を侵入させています。産経新聞以外の新聞はこの事実を報じません。日本人に危機感を持たせて、いざという時のための準備をさせないためです。報道しないこと自体が反日行為であることに気づかなければなりません。やはり、反日の新聞は、購読をやめてスマホにするのが、庶民の自己防衛だと思います。
今日はここまで。