メディアはプロパガンダである
作成者:Web Master 作成日:火, 01/26/2021 - 15:41
ネット情報では、米国大統領電が不正選挙であったことは、明白であった。にも拘らず、大手メディア(新聞・テレビ)は、一切不正選挙の報道をしなかった。その上、SNS(ツィッター・Facebook・Youtube)は、トランプ大統領のアカウントを削除し、徹底的に情報封鎖を行った。
つまり、メディアもSNSも背後の勢力に支配されているということである。メディアには、あってしかるべき公平性がない、単なるプロパガンダであるということを世界の庶民は見てしまった。メディアとSNSの正体が露わになった米国大統領選であった。
大統領選の直前には、マスメディアの世論調査で盛んにバイデン優勢の情報が報道されていた。それによって、「バイデンの勝ち馬に乗る」という意識を民衆に醸成させたかったし、勝って当然、不正はなかったという印象を与えたかったからである。しかし、トランプ大統領は、史上最高の7400万票を獲得した。メディアは、トランプ大統領優勢を、事前に把握しており、バイデン優勢という偽の世論調査を捏造して報道したと推察される。そうでなければ、不正選挙などする必要がなかったからである。真実は、トランプ大統領が、史上最高の7400万票を獲得したことと、不正選挙が行われたことの二つである。バイデンが、8100万票も獲得できるはずがない。選挙戦におけるトランプ大統領とバイデンの支持者の熱狂ぶりを比較すれば、どちらに人気があるかは、明らかである。この選挙戦の模様を主要メディアは報道しなかった。日本のマスメディアが、選挙期間中、一切バイデン一家の不正情報、選挙の不正情報を報じなかったことにより、「日本のマスメディアが、DSのプロパガンダを担っている」ことが明白となったのである。
DS(ディープ・ステイト)というのがメディアのスポンサーで、GAFA(ビッグテク)と同様、民主党政権(リベラリスト・共産主義者・グローバリスト)寄りであることも明らかになった。DSの実態がいかなるものかよくわからないが、ネット上では、国際金融資本(ロスチャイルド家・ロックフェラー家など)・軍産複合体・エスタブリッシュメントなどとも呼ばれている。日本のメディアは、米国の主要メディアと提携しているので、米国の主要メディアと同様、DS寄りである。従って、一貫して反トランプ、バイデン(民主党・リベラル・グローバリスト・世界連邦・国連)支持である。
DS世論調査の結果は客観性がなく、公表されるのは政治的プロパガンダそのもので、調査主体によって結果は異なる。私の過去の市場調査の実務体験で言うと、「民主国家で一般人にランダムサンプリングによる訪問調査・電話調査をしたとすると、調査協力率は50%に満たない。おそらく良くて30%くらいではないか」と推察している。大半の人の意見が分からないのであるから、人間に対する調査ではとても真実を語ることはできない。しかも調査結果を捏造することは、簡単である。ひとつだけの世論調査を信じるべきではない。更に性年代別の構成に歪みがあると全体の数字は全く信用できない結果となる。その上サンプル数が少ないとデータでは信頼性に欠ける。「100人に聞いた?だからどうした」という程度のものである。「世論調査は、実態を知るものではなく、予想・推測するための道具」と考えるべきである。つまり、当たらない世論調査は、当たらない経済予測と同じ程度に恥ずべきもの、価値なきものである。
今や多くの日本国民は、新聞テレビの報道を何らかの勢力による宣伝工作(プロパガンダ)であると認識して受け入れるべきである。つまり、真実そうに見えるものもその裏には背後でお金を出す人の意図に基づくものだということである。商品の広告と同じで、広告にゅしの売りたいという医師で報道はなされているということである。たとえば「女性天皇・女系天皇・女性宮家容認論」は、「日本民族の力をそごうとする勢力」のプロパガンダである。
戦後数十年の間、朝日新聞は、クォリティペイパーと呼ばれ、品質の高い新聞社と思われていた。しかし、実態は、「慰安婦問題の誤報道」「南京事件への加担」「吉田調書問題」「女性天皇容認論」など数々の日本の国益を害する報道を行い、今に至っている。今回の米国大統領選で、日本の新聞・テレビの正体がはっきりと見えたと思う。この事実にいまだに気づかないのは、クォリティペイパーといまだに信じている年寄りのようだ。スマホ中心の若者の間では、新聞・テレビ離れが進んでいる。朝日新聞たたきのYoutuberの人気が高い。などは、「メディアはプロパガンダである」と認識されているという安心感をもたらす情報である。
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米国大統領の不正選挙選の総括(2021/1/6)
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「女性天皇・女系天皇・女系宮家」は日本を滅ぼす(2021/2/24)
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マスク氏「米共和党議員に投票を」、中間選挙控え呼びかけ
Reuters - 2022/11/8( Reuters )
〇米医務総監、コロナ巡る偽情報急増に警鐘 「公衆衛生への脅威」 2021/07/15 23:38( REUTERS )
<中国当局は対外プロパガンダを強化する目的で中国メディア、グローバルテレビジョンネットワーク(CGTN)を通じて、英国の大学生やインフルエンサーを集めている。>
〇中国国営CGTN、英でインフルエンサーなどを募集 プロパガンダ強化で 2021年6月18日 20時45分( 大紀元エポックタイムズ )
〇中国共産党機関紙、米メディアへの浸透を強化 半年間の広告費が5億円近く 2021年6月1日 22時19分( 大紀元エポックタイムズ )
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