Web Masterさんのブログ

20210513 池江璃花子への五輪辞退要請の分析

池江璃花子選手への五輪辞退要請は「非道」の極みです。オリンピック反対派の所業です。

東京大大学院の鳥海不二夫教授の分析の結果、競泳女子の池江璃花子選手(20)=ルネサンス=に対し、SNS上で代表辞退や五輪への反対を迫るメッセージが多く寄せられた問題で、投稿を拡散したのは「リベラル系」とされるアカウントが多かったことが分かりました。

「リベラル系」とは、左派あるいは反政府系、政党で言えば、立憲民主党寄りと位置付けられます。田中英道教授は、リベラリズムを「隠れ共産主義(革命によって既存の体制、社会を破壊する思想)」と呼んでいます。リベラル(自由)という美しい言葉の裏に恐ろしい共産主義を隠しているという意味です。

下記に「オリンピック推進派」と「反対派」の報道をまとめました。G7も中国も東京オリンピックの開催に賛成しています。北朝鮮は不参加を表明しました。

20210512 オリンピック開催につて

庶民一個人としては、オリンピックまで「鎖国」をして、日常生活の中で国内の消毒や感染対策を徹底し、「世界で困難と思われているオリンピック」を日本で実現して欲しいものです。
医療崩壊を防ぐためには、新型コロナウィルスをインフルエンザ並みの扱いとして、医師会所属の町の医師が関与できるようにすべきだと思います。多くの優秀な医師が、新型コロナウィルス対策に参加していないのは、宝の持ち腐れです。オリンピック開催についても、町の医者による対応体制を整え、オリンピックに対応できる医師が日本には大量に存在することを世界にアピールすべきでしょう。看護師についても、現在働いていない看護師や、看護学生ボランティアの協力体制を整えれば、オリンピックに十分対応できると思います。 医療崩壊と騒がれながら、それに対応していない医者が日本には大量に存在することを知れば、世界はびっくりすることでしょう。

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感染国日本に滞在する中国人の帰国便を出さない中国

 

日本では、感染拡大中のインドから日本人を帰国させようと日本政府は努力しています。昨年は、感染拡大した武漢からの帰国便で、日本政府は日本人を帰国させました。

現在、日本では感染拡大中ですが、中国政府が日本に滞在している中国人の帰国便を出すという報道は一切ありません。なぜでしょう?中国政府は、感染を終息させた、ワクチンも開発したと公言しているのですから、中国人を帰国させて、自国民にワクチンを接種させるべきではないでしょうか?

他方、日本にいる中国人からも、感染が終息し、ワクチンも摂取できる中国に帰りたい、あるいは帰ったという報道がありません。なぜでしょう?感染を終息させた中国に帰らず、感染拡大中の日本に滞在し続けるのはなぜでしょう?

NHKや朝日新聞は、こういうことを取材して日本国民に知らせてほしいものです。

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日本への投資企業・日本へのサプライチェーンの変更

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<誰もが安心して過ごせる空気はもちろん、心地よさや幸せを感じるような空気を、日本から世界に届けていきたいと思っています>

ダイキン、空気清浄機「日本で生産開始」の狙い 世界規模の需要急増に応える、独自戦略の全貌( 東洋経済 ONLINE )

 

高橋教授の「さざ波」ツィ-ト

高橋教授のツィートは、下記の「感染者数のグラフ」を提示して、「日本はこの程度の「さざ波」。これで五輪中止とかいうと笑笑」と言っただけ。

「さざ波」という言葉を最初に使ったのは、木村盛世(もりよ)医師。 彼女は1998年にジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程を修了しています。木村盛世医師 は「このグラフ見て、大波と言う人、いるのかしらん? 謎すぎる」と疑問の声を上げたそうです。

高橋教授のツィートは、統計グラフ上、多いか少ないかを表現するのに、数字の多寡(多少)ではなく、「大波」に対する「さざ波」で説明しただけのことなのに、「感染者数」を「死者数」と喧伝し、人道問題にすり替えて、マスコミは大騒ぎしています。これは正に田中英道教授の指摘する「フランクフルト学派の批判理論(ただ批判することに意味があるとする左派の屁理屈)」の典型例のように思えます。

新型コロナウィルスは生物兵器

情報が開示されない限り真実は分からない。武漢ウィルス発生当時、中国が新型コロナウィルスが、「ヒトヒト感染すること」を隠ぺいしたこと、新型コロナウィルスが世界中に感染し、大量の死亡者を出したこと、そして中国が新型コロナウィルスに関する情報を開示しないことは、事実として誰も否めない。中国の責任は重い。「新型コロナウィルスが生物兵器」であるという憶測を呼んでも仕方がない。(2021/10/30)

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「大阪大微生物病研究所の松浦善治特任教授らのチームにより、新型コロナウィルスが人工合成できた」という報道があります。(読売新聞 オンライン)

「新型コロナ、実験室で作るには「何年もかかる」 起源調査は結論出ず( 朝日新聞 DIGITAL )」と言う報道は、バイデン大統領下の報道ですから、中国寄りの政治的報道だと推察します。朝日新聞は、共和党トランプより民主党バイデン支持です。(2021/10/30)

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