厚生労働省の確保した日本人6000万人分ワクチンの接種は、菅総理や厚生労働省大臣及び親中派議員の摂取を確認してからが無難。

「ワクチンの接種は、強制ではなく自己判断で行う」が正しい政策。

〇【拡散お願いします！】日本の皆さん専門家の皆さん、ぜひとも調べて下さい!! 厚生労働省が確保した日本人6000万人分のワクチンは、 中国製造の可能性?! #厚生労働省#ワクチン#中国製ワクチン　42,017 回視聴•2021/01/05　（ Youtube　鳴霞の「月刊中国」YouTube　チャンネル登録者数 12.7万人 ）

徳島大学大橋　眞名誉教授の話によれば、新型コロナウィルスは紙の上の空論

新型コロナウィルスは、紙の上（データベース上）では存在するが、新型コロナウィルスの存在は、世界で科学的に証明されていない。
遺伝子情報をもったウィルスが、実際にこの世にウィルスとして存在するのか、日本に存在するのか、病原性があるのかどうかについて実証されていない。
また、無症状感染者が、ほかの人に感染させるという証拠はない。
ＰＣＲ検査はＲＮＡウィルスの検査に使ってはならない

にもかかわらず、民度が高いというこの国では、下記のような事態が起こっています

「無症状の人でも、ＰＣＲ検査で陽性だったら、新型コロナウィルスの病人にされて隔離される」
「心筋梗塞で亡くなった人が、ＰＣＲ検査で陽性だった場合、新型コロナウィルスの死亡者として、厚生労働省に報告される」
「新型コロナウィルスの大感染で大騒ぎした後、ワクチンという新型コロナウィルスに感染すると安心するらしい」

緊急事態宣言は、企業倒産や失業を増加させ、新型コロナウィルスによる死者以上の犠牲者を増加させる可能性がある。しかも「１ヶ月では効果は保証できない」と有識者会議の尾身会長は発言している。保証できないようなことを実施して、誰も責任を取らないようでは困る。効果が期待できないと感じるのは、「政府の言うことを民度の高い国民が信じなくなった」と意識しているからではないだろうか？

「新型コロナウィルスの対策には、政府の有識者会議と、集団免疫説の２つの方向性があるが、日本の進むべき道は、新型コロナウィルスをインフルエンザと同等の扱いにし（感染症の分類を２類から５類にして）、自粛要請や緊急事態宣言のない集団免疫説がよいと思う。更に藤井氏の１ヶ月でも効果が出るという「目・鼻・口を触らない」予防対策を周知徹底するのがよい。
ただし、この方向性が必ずしも正しいとは限らないので、従来の政府の有識者会議では、政策の経過を監視して評価する仕組みにしてもらいたい。外国からの入国制限については、安全保障上の観点も含めて、防衛省に判断してもらいたい。」

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新型コロナウィルスは、指定感染症で二類の分類、一類の扱いになっているが、インフルエンザと同様五類の分類にすれば、医療崩壊は起こらない。つまり、医療の対象者が、「陽性者や感染者」ではなく、「発症者」になるので、陽性者や感染者が感染症指定病院に殺到することがないので、医療崩壊は起こらない。

新聞やテレビで大騒ぎしているのは、「ＰＣＲ検査の陽性者」であって、その大半が、「軽症または無症状の人」、つまり普通なら「病人」とは言えないような人なのである。どんな病気でも、「軽症または無症状の人」で大騒ぎはしない。「自粛要請」や「緊急事態宣言」は、大げさだと思う。また、五月や六月には５％以上だった死亡率は、１月には１．５％に低下している。治療方法が進化しているということである。

「自粛要請や緊急事態宣言」によって「新型コロナ死よりも失業や倒産による自殺者や生活困窮者が増える」その上、「財政がひっ迫する」ということを考慮に入れると、「集団免疫論」という学説にきちんと耳を貸すべきである。

上久保教授の対策は、下記の通り。（12/31）

上久保教授の話によれば、

序盤戦悪役闊歩のレスリング
　　　　最後は正義のトランプが勝つ　　　（雀の一言）

１月６日、議会もトランプに味方しなかった。トランプは、副大統領が、自分寄りの決定をしないことも予測していたと思う。政権内部のFBI・CIA・司法省や共和党だけでなく、副大統領にも裏切られた四面楚歌のトランプに、国民の同情と期待は集まる。

トランプは、天才的な政治家であると同時に天才的な演出家である。レスリング会場で、不正攻撃に苦しめられてきたレスラーが最後に勝利し、観衆の喝采を浴びるように、最終的に、トランプが勝利宣言し、愛国者の喝さいを浴びることを期待している。

これまで、彼は、できるだけ法の範囲内で問題を解決するという方針を貫いてきた。そして、多くの政府内の反トランプ派の人々をあぶり出してきた。同時に多くの愛国者の支持者を獲得してきた。この民意に応えるべく、トランプは、２年前に準備しておいた大統領令の発令など、大統領としてできることはすべて行うと推察される。「敗北宣言をしていない（就任式に出席しない）」ことがそれを示唆している。

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中国共産党による米国の奪取工作（12/11）

不正選挙に対する中国の関与と米国の制裁（12/5）

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〇【渡邉哲也】アメリカの対中強硬は揺るがない！【WiLL増刊号＃375】72,146 回視聴•2020/12/29（ Youtube WiLL増刊号 チャンネル登録者数 23.5万人 ）