ブログ

何十年にも渡る中国の人権侵害や、反日教育を報道しないマスメディアは、日本の国益に適わない。

台湾を守るような軍事行動をすると自国民に日本に核攻撃をすると脅しの宣言。日本を中露で占領して分割統治するなどの動画が、日本以外で報道されている。

***************************************************

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

〇規制強化に世界各地で反対デモ デルタ株で感染拡大 テレ朝news 2021/07/25 15:15 （　テレ朝news ）

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

〇「中国系製鋼所から赤いほこり」セルビアの町でがん発症率が急上昇＝報道　12 時間前⇒2021/11/10　中国欧州（ 大紀元エポックタイムズ ）

〇24時間鳴り止まぬ騒音...中国買収の鉱山、セルビア住民の暮らしを破壊　2021年9月11日 23時28分（ 大紀元エポックタイムズ ）

〇中国系企業の劣悪環境にジンバブエ高官が「ショック」　大使館「誹謗中傷」と逆ギレ　2021年7月22日 21時52分（　大紀元エポックタイムズ ）

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

〇中国、致死率7割の「Bウイルス病」国内初の死者　サルを解剖した獣医　2021年7月20日 10時00分（　大紀元エポックタイムズ ）

東京五輪中止は、菅政権の完全敗北。自民党の完全敗北。日本の国威失墜につながります。一歩も引き下がれません。

陽性者数は完全には止められないので、堂々と日本の治療体制を世界に発信し、世界を安心させるのが大事。新型コロナウィルスは生物兵器の可能性もあります。悪意の感染者によって意図的にばらまかれれば防ぎようがありません。

日本の治療体制に１０万人の医者を投入することを発信。（感染症の指定を変更⇒日本の町医者に新型コロナウィルスの診察・治療を許可。）

東京五輪関係者が感染しても治療費は無料であることを発信。

欧米に比べ、日本の死者数はずっと少ないことを世界に発信。

新型コロナウィルスの国籍別治療実績を世界に発信。

治療法と治療薬を一般医師に開示

緊急対策として自衛隊の医師参加を公表

都民には見せずに都知事は観戦
都民ファースト
聞いてあきれる

国政に戻れば国民ファーストと
きっと言いそと
井戸端会議

******************************************

東京五輪は有観客で開催すべし

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

「新型コロナウィルスの感染拡大につながる」という恐怖感から、無観客を決めた小池都知事は、日本国民に恥をかかせたと言えます。IOC関係者が、観戦し、日本国民が観戦できない東京五輪ほど、世界の人々に対して恥ずかしいものはありません。危険度の高い高年齢者のワクチン接種が進み、高齢者の危険性は大きく減少しました。しかも、外国からの五輪関係者は、ワクチン接種済みですから、観客は、ワクチン接種済み証や、PCR検査での陰性証明書さえあれば、有観客で問題ないと思います。これだけの手を打っておけば、多少の感染者は出るかもしれませんが、問題ないと推察します。日本の東京五輪関係者には優先接種すべきです。これを行うのに躊躇している政治家は無能です。

それでも感染が危険だという人は、そこにはいない人たちです。五輪を観戦しに行かない人たちです。彼らに感染するはずはありません。そもそも、１億人以上の人は、東京五輪に接するのはせいぜいテレビです。それ以外に接触することはありませんから、感染を恐れることはないのです。

感染を恐れる五輪反対署名者は、東京五輪は応援もしないでしょうし、観戦もしないでしょうから、感染の可能性は全くありません。極めて安全です。

共産主義国中国は、世界統一政府を目指しているので、尖閣諸島を中国領だと公言するなど、日本への侵略をあからさまにしています。また、ウィグル・チベット・モンゴルなどの人権侵害は甚だしく、世界の民主国家から批判されています。そのような中国に有利で日本に不利となる政策をうかがわせる「二階派や公明党などの親中派」は信頼しにくいと思います。左派系のマスコミ（朝日・毎日・中日・東京・共同通信）は、中国の非道を、ほとんど報道しません。

グローバリストは、国連中心主義を標榜するので、その正体がわかります。グローバリストは、多様性重視と言いながら、世界政府を目標とするので、環境問題・LGBT・ポリティカルコレクトネスなど、日本の国益に適わないことを強要する傾向があります。国連機関従業員は、グローバリストです。米国では、民主党です。バイデン大統領もそうです。バイデン大統領は、親子ともに中国との癒着が疑われています。オバマ前大統領も親中派です。前回の２０２０年大統領選挙は不正選挙が疑われ、現在、共和党が中心になってその真相を究明中です。