Web Masterさんのブログ

米国の大統領選を観察していると、どうやら、トランプ大統領が、不正投票システムを暴露できそうである。これが明らかになれば、トランプ大統領の票がバイデンを上回るのは間違いない。大逆転というのは、マスコミ報道の大逆転であって、不正がなければ、トランプ大統領が圧勝だったものと思われる。（11/17）

ネットでは、バイデンの色々な疑惑が語られていたが、主要マスコミはこれを報道せず、ハードディスクの証拠を確保していたFBIも問題を明らかにしないままでいる。これは、その背後に、反トランプの黒幕（共産主義、あるいはグローバリズム）の存在を伺わせる。FBIの怠慢を見ていると、トランプ大統領が、人事権を行使して、どんどん人を入れ替えるのも身内に敵を抱えていたからなのだと納得できる。

４月以降の外国人の累計入国者数は、どんどん増加し続け１０月で「約３０万人」になりました。同時に感染者数も増え続け、１０月で「１０万人」に達しました。

そこで、４月以降の外国人の累積入国者数と、日本の累積感染者数との相関係数（０．９７６）を算出しました。

相関があることは明らかですが、「外国人の入国者数が多ければ多いほど感染者数が増える」かどうかの因果関係は分かりません。これは、行政サイドで明らかにしてほしいものですが、残念ながら我が国の行政府では因果関係を明らかにできる体制は整っていない気がします。

特に北海道は、中国人の多いところなので、外国人の流入と感染拡大との因果関係を明らかにしてほしいものです。

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トランプ大統領の４年間、日本との関係は良好であった。 従って、日本人であれば、トランプが大統領になってほしいと思うのが自然である。ところが、日本のほとんどのマスコミは、民主党のバイデンを望んでいるように見える。つまり、日本のマスコミは、左翼グローバリズムに支配されていると推察できる。
かつて「日本も核武装すればいい」と発言したトランプ大統領を批判して。民主党のバイデン元副大統領は、「彼はわかっていない。核配備をできないように日本憲法を作ったのだ」と、発言した。（ 2016年8月18日）。この発言から推察するとバイデンが、日本びいきでないことは確かである。

米国のバイデン元副大統領の発言

外交政策は、他国に対するシンパシー（共感）に影響されることが大きい。バイデン・スキャンダルが真実だとすれば、バイデンは、日本よりも中国との関係が深い。従って、表面上はともあれ、本音は中国寄りである。従って、日本の国益に適うのは、トランプの方だと思う。

米国大統領選から、民主社会のシステムの問題点を学ぶことができる。

問題点の第一は、マスコミがプロパガンダである点である。
この点については、「マスメディアに操られる大衆と黒幕」をご覧いただきたい

昔は、新聞がクォリティ・ペーパーと呼ばれて、高品質な情報を提供する機関と思われていた時代もあったが、今や、その正体が「フェイク・ニュースの権化」であることが明らかになった。
つまり、世界のマスメディアは、大衆をある一定の政治行動に従わせるための「プロパガンダ機関」であることが、明らかになったということである。
カネのかかるマスメディアを動かせる黒幕は、カネのある「国際金融資本あるいは中国共産党」（グローバリズム）であると推察する。
マスメディアの大衆操作方法には、大きく分けて下記の２種類ある。

　１.特定の方向に誘導するのに都合の良い情報をもっともらしく伝える方法
　２.特定の方向に誘導するのに不都合な情報を伝えない方法

前者の方法は、特定の方向を選択することが正しいことだと大衆が自分自身を合理化するのに寄与するであろうし、後者は、特定の方向に誘導されるという危機感を抱かせない効果、関心を抱かせない効果がある。

日本に異常な犯罪が増えている。子豚が盗まれたという犯罪がベトナム人によるものと判明しつつある。

さて、外国人の流入が増加しているが、同時に犯罪も増えているようだ。しかし、日本人に犯罪者の国籍を明らかにする報道が少ない。コロナウィルスの患者の国籍も公表されない。国会議員の元の国籍もよくわからない。麻薬の販売は相変わらず防止できていない。アヘン戦争でも明らかなように、麻薬は、日本の国力を弱体化させる。撲滅させるべきである。

こういう状況下で、治安を大事にする日本人にとって、外国人の犯罪を防止することは重要課題だ。

当サイトとしては、「外国人犯罪者の国外退去法」を提案したい。概要は下記の通り。

外国人犯罪者の強制退去法：（当サイトの提案）

下記は、この１０日間あまりの米国のバイデン・スキャンダルに関するYoutubeの投稿である。

日本の新聞・テレビでは、バイデン優勢の報道ばかりが喧伝され、この情報は少なくとも１０月３１日までは伝えられていない。この「左派にとって不利な情報を伝えない」という事実が、日本国民にとって大問題である。

米国では、民主党・左派リベラルのバイデン候補について、中国との過去の癒着疑惑が大スキャンダルとして、FOXニュースや、SNSで暴露されつつある。

他方、反トランプの左派リベラルの有力紙（ワシントンポスト・ニューヨークタイムス）やCNNは、この問題を隠ぺいし、報道しないようにしている。

このバイデンの不利な情報を、発覚してから１０日以上も報道しない日本のマスコミの正体は、グローバリズムの左派リベラルであり、中国共産党の味方ということを示唆している。

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