新型コロナウィルスは、指定感染症で二類の分類、一類の扱いになっているが、インフルエンザと同様五類の分類にすれば、医療崩壊は起こらない。つまり、医療の対象者が、「陽性者や感染者」ではなく、「発症者」になるので、陽性者や感染者が感染症指定病院に殺到することがないので、医療崩壊は起こらない。

新聞やテレビで大騒ぎしているのは、「ＰＣＲ検査の陽性者」であって、その大半が、「軽症または無症状の人」、つまり普通なら「病人」とは言えないような人なのである。どんな病気でも、「軽症または無症状の人」で大騒ぎはしない。「自粛要請」や「緊急事態宣言」は、大げさだと思う。また、五月や六月には５％以上だった死亡率は、１月には１．５％に低下している。治療方法が進化しているということである。

「自粛要請や緊急事態宣言」によって「新型コロナ死よりも失業や倒産による自殺者や生活困窮者が増える」その上、「財政がひっ迫する」ということを考慮に入れると、「集団免疫論」という学説にきちんと耳を貸すべきである。

上久保教授の対策は、下記の通り。（12/31）

上久保教授の話によれば、

序盤戦悪役闊歩のレスリング
　　　　最後は正義のトランプが勝つ　　　（雀の一言）

１月６日、議会もトランプに味方しなかった。トランプは、副大統領が、自分寄りの決定をしないことも予測していたと思う。政権内部のFBI・CIA・司法省や共和党だけでなく、副大統領にも裏切られた四面楚歌のトランプに、国民の同情と期待は集まる。

トランプは、天才的な政治家であると同時に天才的な演出家である。レスリング会場で、不正攻撃に苦しめられてきたレスラーが最後に勝利し、観衆の喝采を浴びるように、最終的に、トランプが勝利宣言し、愛国者の喝さいを浴びることを期待している。

これまで、彼は、できるだけ法の範囲内で問題を解決するという方針を貫いてきた。そして、多くの政府内の反トランプ派の人々をあぶり出してきた。同時に多くの愛国者の支持者を獲得してきた。この民意に応えるべく、トランプは、２年前に準備しておいた大統領令の発令など、大統領としてできることはすべて行うと推察される。「敗北宣言をしていない（就任式に出席しない）」ことがそれを示唆している。

********************************************

中国共産党による米国の奪取工作（12/11）

不正選挙に対する中国の関与と米国の制裁（12/5）

********************************************

〇【渡邉哲也】アメリカの対中強硬は揺るがない！【WiLL増刊号＃375】72,146 回視聴•2020/12/29（ Youtube WiLL増刊号 チャンネル登録者数 23.5万人 ）

米国と同様日本も中国共産党やディープステイトの浸透工作が進行中です。

日本を取り戻す第一歩は、旧マスメディアの「削除」と「真実を伝えるマスメディアと日本独自のＳＮＳの新規作成」です。

日本では、Youtube・Twitter・FacebookなどのＳＮＳに人気がありますが、これらは、中国共産党あるいはディープ・ステイトを支援する左派メディアであることが判明しました。従って、日本の企業が、バックドアや偏向性のないＳＮＳを「新規作成」し、世界に発信する政策をとって、製品差別化すれば、世界の心ある指導者に受け入れられるでしょう。ＮＴＴ・ＫＤＤＩ・ソニーなどに、これらのソフトの日本版を新規作成することを期待します。

ＬＩＮＥやＺＯＯＭやＦＡＣＥＴＩＭＥなど、個人情報が、海外に送られているという噂があります。私はこの噂を信じます。安全保障上、日本企業には、これらのソフトの日本版も新規作成を制作することを期待します。

*********************************************

＜「目玉焼きモデル」＞

｢緊急事態宣言は必要なかった｣ウイルス学者が語る日本に最適な感染症対策ができなかった本当の理由 ｢欧米でやっていること以外はダメだ｣日本よりも欧米のデータを重視する病 PRESIDENT Online 宮沢 孝幸 2022/05/14 13:00（ 時事通信 ）

以下のような仮説があります。「かもしれない」は「そうだと思って」 対応するのが無難だと思います。

中共コロナウィルスは、生物兵器かもしれない
ＤＳは、利益源を武器とワクチン、エネルギーの３本柱にしたのかもしれない
中国共産党は台湾を占領するつもりかもしれない
日本は中国やロシアから侵略されるかもしれない
米中戦争が起こるかもしれない
中国は食糧危機に襲われるかもしれない
中国の借金経済は破綻するかもしれない
米国のドルは暴落するかもしれない
ＧＨＱ憲法は廃棄し、日本人の誰もが納得できる新憲法を作るのが正解かもしれない
反日教育をしている国に投資する企業は、売国企業かもしれない
反日教育をしている国と親交を結んでいる人は、売国奴かもしれない
日本のマスメディア（新聞・テレビ）は、中国共産党に買収されているかもしれない

2022/9/30　ツィート

「日中友好」を主張している河野洋平議員が、中国に会社を作って利益を得ています。国民にとってこんな重要な事実を朝日新聞など左派のマスメディアは何故報道しないのでしょう。

-----------------------------------------

中国を利する政策・習近平国賓の推進派

自民党の親中派：宏池会・公明党

尖閣諸島問題や北海道問題を解決できない親中派は、国益に適わない

日中友好協会（岸田首相・林外相）

親中派スキャンダル：松下新平

-----------------------------------------