米国大統領の不正選挙選の経過をまとめました。「１月６日のワシントンにおける天下分け目の大合戦」の予備知識としてご覧ください。日本のマスメディア（新聞・テレビ）が、米国大統領選挙の１１月３日から何を伝え、何を伝えてこなかったかを思い起こせば、どんな報道を信じるべきかが分かります。

２０２０年の米国大統領選挙における不正は、数多く、分かりにくいが、ナバロ大統領補佐官の報告書によくまとめられているので、その引用を見れば、手っ取り早い。更に詳細は、パウエル弁護士の提訴内容を参照。（12/22）

一連の大統領選挙の推移を見ていると、つくづく「トランプはタフで天才的な政治家」だと思う。

１．人の心をつかむ演出力が優れている。（トランプファンに、自動車でウィルスに負けない顔を見せたり、応援集会上空をヘリコプターで飛んで見せるサービス精神）
２．公約を実行する
３．用意周到である（２０２０年の選挙不正に対応するための大統領令をすでに２０１８年に準備している）
４．戒厳令の可能性も見据えて、人事を刷新している。
５．自国民を戦争で死なせないように、国防に関係のない海外からの軍の撤退方針を貫いている。
６．戦争を避けるために紛争地域の和平に努力している。
７．確定的な事実を事前に公開し、預言が的中するイメージを醸成している。

マスコミは、多くの選挙予測アンケートで、数年前から、トランプが強いことを予測していたものと推察する、そこで不正選挙を企み、投票結果をゆがめて、「トランプの悪口」と「バイデン有利」の虚偽報道で印象操作を行った。「ロシアゲート」も「弾劾裁判」も民主党のでっち上げだった。

中国の関与

大統領令以外にも、戒厳令がある。

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〇【遠見快評】ラトクリフ報告書提出が遅れた理由 　その影響は？112,170 回視聴•2020/12/21（YouTube　大紀元 エポックタイムズ・ジャパン チャンネル登録者数 27.6万人 ）

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バイデンの認知症疑惑

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〇バイデンの憂鬱、ＤＳ監視社会完成への誤算　161,081 回視聴•2021/01/18（ YouTube 深田萌絵TV　チャンネル登録者数 8.93万人 ）

〇「2020年は社会主義が主流になった年」＝ニッキー・ヘイリー前国連大使 2021年01月01日 06時00分（ 大紀元エポックタイムズ ）

「ディープステイト（Deep State）」という言葉を使うのは、恐ろしい感じがするが、西欧諸国では、一般庶民も使う日常用語のようである。

バイデン候補の後ろ盾は、ディープステイト（国際金融資本／エスタブリッシュメント／既得権益層／ウォール街／シティ）・ロスチャイルド家・ロックフェラー家・ジョージソロス・ビルゲイツ・ブレジンスキー・ダボス会議・グレートリセット・オバマ・ヒラリークリントン・ブッシュ家・。

トランプ大統領の後ろ盾は、７,４００万人の米国民・国防総省（ペンタゴン）。

米国大統領選の不正選挙は、ディープステイトの米国に対する反逆罪。トランプが勝った場合、BLMとANTIFAの暴動は内乱罪。

米国大統領選がきっかけで、日本人も日本のマスメディアの偏向報道に多くの人が気づき始めました。東京・大阪・名古屋とトランプ大統領を応援するデモは拡大しています。

米国の主要マスメディア（新聞・テレビ）は、今回の大統領選における不正投票を一切報道せず、米国の大統領が決定する期限は、１月２０日であるにもかかわらず、すでにバイデン大統領が決定したかのような報道をしています。日本のマスメディアも全く同様の報道をしているのは、日本のマスメディアがグローバリストあるいは中国共産党に乗っ取られているからです。

これらのデモは、日本でも、米国と同様、国会議員・地方議員・官僚・判事・マスメディアが、グローバリストあるいは中国共産党のハニートラップ・買収工作・脅迫によって支配されているのではないかという不安感が高まっていることを示唆しています。

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中国共産党は、カナダや米国テキサス州に人民解放軍の土地を購入、秘密基地建設。

中国共産党の民主国家への浸透工作部門は、国家安全部、外交部、海外の中国大使館、領事館、中国共産党統一戦線部、中国共産党外連部、中国人民対外友好協会、孔子学院、新華社、中国企業、海外華僑など。

「金で解決できないことはない」（中国学者）：中国共産党の民主国家への浸透

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＜北海道は大丈夫？＞

親中？親共？売国？ 共産主義国からの入国増加中（11/30）

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