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CIAが管理していたサーバーをトランプ大統領直属特殊部隊「デルタホース」が銃撃戦。その後、押収したのは確実、反逆罪？

CIA長官逮捕？オバマ前大統領逮捕の噂？

トランプ大統領が勝った後、BLM/Antifaの反乱の可能性？

トランプ大統領：「合衆国憲法を守る」ことが大事・最高裁で決着をつける・州議会が頼り。

トーマス・マキナニー米空軍退役中将「反逆罪」と指摘・国家緊急事態宣言と反乱法・戒厳令・司法は腐敗している・最高裁より軍事法廷・超党派による審査委員会

最終的には、マイケル・フリンが「選挙について再投票（Revote）の戒厳令（Limited Martial Law）」を提言

中国が、ドミニオンのサーバーを買収していた？⇒中国が戦争を仕掛けた？

トランプ大統領の敵⇒民主党、共和党の一部、FBI、CIA、司法省、Facebooku、Twitter、中国共産党、イラン

＜さくらの会⇒特捜・検察と朝日新聞の闇・身内に甘い検察・検察が反権力＞

〇【深い闇】検察内部に朝日・野党と通じる者の影【WiLL増刊号＃396】19,901 回視聴•2021/01/18（ YouTube WiLL増刊号　チャンネル登録者数 24.8万人 ）

この表は、都道府県別の在留外国人（2019.12）と感染者数（11/30）のデータから在留外国人の感染者数の推測値を算出したものである。

データD＝感染者数×在留外国人の日本の人口に占める占有率。

データH＝在留外国人数×陽性化率。

医師会にせよ、厚生省にせよ、外国人の感染者数を公表しない理由が分らない。こんな状況で、感染源を特定し、感染を止めることなどできるはずがない。

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情報源：

〇日本経済新聞（感染者数）

トランプ弁護団の不正選挙に関する活動状況です。

ペンシルベニア州では、公聴会を経て、州議会で選挙人を選ぶ方向で進めていたが、うまくいかず、合衆国の最高裁決着となる。最高裁決着になるとトランプ優勢。

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不正投票を指摘されている州：ペンシルベニア州・ミシガン州・ウィスコンシン州・ジョージア州・アリゾナ州・ネバダ州

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〇ジュリアーニ氏「激戦州の高官は投票機調査を拒否」、アリゾナ州上院が提訴
2020年12月23日 17時07分（大紀元エポックタイムズ）

この表は、都道府県別の在留外国人（2019.12）と感染者数（11/29）の相関係数を算出したものである。

在留中国人と感染者数の相関係数は、「０．９５８６」、ベトナム人の場合は、「０．９０４１」であった。

相関があるというにすぎず、因果関係があるとは言えない。

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情報源：

〇日本経済新聞

〇国際的な人の往来再開に向けた段階的措置等による入国者数（法務省）

菅政権は、１１月から「国際的な人の往来再開に向けた段階的措置等による入国」と称して、外国からの入国を緩和したが、官房長官時代にも「特段の事情による入国」を許可していた。それ以外に、「一般の外国人入国者」という情報も公開されている。
４月から「特段の事情による感染国からの入国」は許可されていたが、７月までは、国別の情報は公開されていない。従って、８月から１０月の特段の事情による入国者と、１１月以降の「国際的な人の往来再開に向けた段階的措置等による入国者数」の週別統計を、手をかけてまとめたものが下表である。
下表のとおり、「特段の事情による入国者」も、「国際的な人の往来再開に向けた段階的措置等による入国者」も、入国者の大半は、「共産主義国（中国とベトナム）、あるいは中国に牛耳られている国」からの入国であった。「一般の外国人入国者」の共産主義国からの入国者比率が、３４％なのに対し、「特段の事情による入国者」４０％、「国際的な人の往来再開に向けた段階的措置等による入国者」６４％と、明らかに「共産主義国からの入国者数」は増加しているのである。

パウエル弁護士は、ジョージア州の訴訟で選挙不正について次の30点を申し立てている。(大紀元エポックタイムス：11/28より引用)

1・​ドミニオン社の開票集計システムは、中国やイランなど悪意ある勢力が「選挙を監視し操作するために」代理人を通じてアクセスしている。米陸軍第305軍情報部隊の元電子情報分析官の証言によれば、不正は2020年米大統領選挙でも行われた。ドミニオン社は、外国からアクセス可能なサーバーと工作員を使用し、多数の流出した資格情報と組み合わせることによって、敵対国からの侵入を許可した。2020年の大統領選を含む選挙を操作するため、意図的に彼らのアクセスを許可した。

​2、安全上の理由で名前は明かされていない宣誓供述人によれば、ドミニオン社が使用していたソフトウエアは、選挙を不正に操作しても逮捕されないように、ベネズエラ政府のために設計された。​宣誓供述人は、自分はベネズエラの社会主義独裁者ウゴ・チャベス前大統領の国家安全保障部隊の一員であったと明かしている。

２０２０年の米国大統領選で、多くのSNS（Facebook、Twitter,、Youtube）や、マスメディア（ニューヨークタイムス／ワシントンポスト／CNN／NBC／ABC）が、左派の「グローバリストあるいは共産主義者」に支配されていることが明らかになった。米国の大統領でさえ、自由な発言が検閲され、投稿を削除され、左派マスメディア（新聞・テレビ）は、保守のトランプ大統領の発言を報道せず、他方、左派グローバリストのバイデン候補の疑惑を報道しなかったのである。

このことを、多くのトランプ大統領支持者である米国民は、知ってしまった。そこで、人気が高まっているSNSが、「パーラー」であり、動画は「ランブル」である。Facebook、Twitter、Youtubeの人気は落ちると予測される。７千数百万票を獲得したトランプ大統領が自らSNSを立ち上げるという噂もある。