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マッカーサー証言で、大事なのは、上院の軍事外交委員会における証言です。渡辺昇一氏の「日本がつくる新たな世界秩序」の文言を引用すれば、下記の通りです。（ｐ96）

マッカーサーが主催したともいうべき東京裁判の最大のモチーフは「大東亜戦争は侵略戦争であった」という規定にありました。ところがそのマッカーサーが、権威ある米上院で「日本の戦争は自衛戦争だった」と証言したのです。この証言は、東京裁判で大東亜戦争の開戦理由について東条英機元首相が述べた証言とまったく趣旨が同じです。

さらに、長くなりますが、重要なので、渡辺昇一氏の文言を引用すれば、下記の通りです。（ｐ96・ｐ97）

要するに「東京裁判史観（自虐史観）」は、ナンセンスだということです。

日本国民としては「国歌と日章旗、礼と敬礼」について、基本知識を得ておきたいものです。多数の国旗に対する敬礼の仕方など、勉強になります。

*****参照動画***********************************

〇動画の要点：

GHQの占領下、GHQの政策を、国民に「自虐史観（WGIP＝東京裁判史観＝太平洋戦争は、日本が一方的に悪いという思想）」を洗脳する役割を担ったのは、朝日新聞・NHK・日教組・左翼学者でした。その中には、下記のような検閲方針がありました。

下記の米国のGHQの３０項目の検閲方針は、昭和27年（1952年）4月28日、サンフランシスコ講和条約発効により失効しました。

しかし、いまだに朝日新聞・NHK・日教組は、左翼リベラリズム（隠れ共産主義）の影響下にあるように見えます。歴史的に見て、朝日新聞・NHK・日教組・左翼学者あるいは左翼政治家は、敗戦利得者と考えてよいのではないでしょうか。

*****敗戦利得者リンク************************

「敗戦利得者」とは・・・？(１)

「ハル・ノート」は、日本を真珠湾攻撃に追い込むきっかけになった重要な外交文書です。「ルーズベルトの開戦責任」には、「日本に対する最後通牒（訳注：ハル・ノート）を知っているアメリカ人が今でもいない。」という論述があります。おそらく日本人も知らない人が圧倒的だと思います。自虐史観を持つ人は、この事実を知るべきだと思います。戦争で片方ばかりが正しいという理屈は正しくありません。「盗人猛々しい」「泥棒にも三分の理」ということわざが日本人の感性です。

以下は「ルーズベルトの開戦責任」（ハミルトン フィッシュ (著), Hamilton Fish (原著), 渡辺 惣樹 (翻訳)）の抜粋です。

ネット情報を検索すると朝日新聞批判が蔓延しています。その反日性に対する批判と、誤報に対する批判です。反日性の第一については、「慰安婦誤報」問題でしょう。それにも拘らず、２０１９年の「愛知トリエンナーレ展」では、自社の論壇委員が慰安婦像の展示を行っています。これは、誤報を認めたにも拘らず、性懲りもなく反日工作を行っているわけです。これでは、誤報が意図的な反日工作であったと勘繰りたくなるほどです。

「慰安婦問題で、日本と日本人に長期間にわたり、財政的にも心理的にも負担をかけた朝日新聞は、昔で言えば切腹ほどの責任がある。世界にその国の言葉で自らの誤報を発表し、その全文を日本国民に開示し、全世界から慰安婦像を撤去する活動を行うべきである。また日本国政府は、慰安婦像に関連して支出した国費（国民の税金）について、朝日新聞に対し、損害賠償を請求すべきである」と手を振り上げて訴える国会議員の出現を期待します。そうでなければ日本人の一般庶民は、いつまでたってもすっきりしません。日本政府には、反日行動に対しては断固たる姿勢をとっていただきたいと思います。とにかく日本政府の弱腰にはあきれ返ってものも言えない状況でしたから。

ネットにも「おひねり」が飛び交っています。

私はこれを見るとおかしくて仕方がありません。小劇場の「おひねり」スタイルで、YouTuberを応援しているのです。高説、あるいは随想を語っているYouTuberが、高みから降りて、「おひねり」をもらい、視聴者の投稿を読み上げたり、質問に答えたりしてサービスしているのです。これは、庶民の娯楽です。

その姿は、まるで江戸時代に戻った感じ。現代のネットでは「投げ銭」と呼ぶそうで、「スーパーチャット」というツールで利用できるそうです。日本の伝統文化が姿を変えて現代に生きています。

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〇9/26、今日は短めで…竹田恒泰の「日本のソボクなギモン」第351回グレタさん、 （ 【公式】竹田恒泰チャンネル 2　23.8人 2019/09/26 に公開 ）

日本の料理屋には、「お通し（突き出し）」という文化があります。店に入ると、注文もしてないのに、ちょっとした料理が出されます。これを外国人や若い人に説明するのは、難しいと思います。いっそやめるか、「無料サービス」として扱い、その分、細かくメニューの代金に上乗せすればよいと思います。

不動産の賃貸業についても、「礼金」は家賃に上乗せして、廃止するのが、合理的だと思います。