作成者:Web Master 作成日:金, 12/20/2019 - 14:37
日本国民としては「国歌と日章旗、礼と敬礼」について、基本知識を得ておきたいものです。多数の国旗に対する敬礼の仕方など、勉強になります。
*****参照動画***********************************
〇動画の要点:
作成者:Web Master 作成日:金, 12/20/2019 - 14:29
GHQの占領下、GHQの政策を、国民に「自虐史観(WGIP=東京裁判史観=太平洋戦争は、日本が一方的に悪いという思想)」を洗脳する役割を担ったのは、朝日新聞・NHK・日教組・左翼学者でした。その中には、下記のような検閲方針がありました。
下記の米国のGHQの30項目の検閲方針は、昭和27年(1952年)4月28日、サンフランシスコ講和条約発効により失効しました。
しかし、いまだに朝日新聞・NHK・日教組は、左翼リベラリズム(隠れ共産主義)の影響下にあるように見えます。歴史的に見て、朝日新聞・NHK・日教組・左翼学者あるいは左翼政治家は、敗戦利得者と考えてよいのではないでしょうか。
*****敗戦利得者リンク************************
「敗戦利得者」とは・・・?(1)
作成者:Web Master 作成日:金, 12/20/2019 - 14:01
「ハル・ノート」は、日本を真珠湾攻撃に追い込むきっかけになった重要な外交文書です。「ルーズベルトの開戦責任」には、「日本に対する最後通牒(訳注:ハル・ノート)を知っているアメリカ人が今でもいない。」という論述があります。おそらく日本人も知らない人が圧倒的だと思います。自虐史観を持つ人は、この事実を知るべきだと思います。戦争で片方ばかりが正しいという理屈は正しくありません。「盗人猛々しい」「泥棒にも三分の理」ということわざが日本人の感性です。
以下は「ルーズベルトの開戦責任」(ハミルトン フィッシュ (著), Hamilton Fish (原著), 渡辺 惣樹 (翻訳))の抜粋です。
作成者:Web Master 作成日:金, 12/20/2019 - 12:14
ネット情報を検索すると朝日新聞批判が蔓延しています。その反日性に対する批判と、誤報に対する批判です。反日性の第一については、「慰安婦誤報」問題でしょう。それにも拘らず、2019年の「愛知トリエンナーレ展」では、自社の論壇委員が慰安婦像の展示を行っています。これは、誤報を認めたにも拘らず、性懲りもなく反日工作を行っているわけです。これでは、誤報が意図的な反日工作であったと勘繰りたくなるほどです。
「慰安婦問題で、日本と日本人に長期間にわたり、財政的にも心理的にも負担をかけた朝日新聞は、昔で言えば切腹ほどの責任がある。世界にその国の言葉で自らの誤報を発表し、その全文を日本国民に開示し、全世界から慰安婦像を撤去する活動を行うべきである。また日本国政府は、慰安婦像に関連して支出した国費(国民の税金)について、朝日新聞に対し、損害賠償を請求すべきである」と手を振り上げて訴える国会議員の出現を期待します。そうでなければ日本人の一般庶民は、いつまでたってもすっきりしません。日本政府には、反日行動に対しては断固たる姿勢をとっていただきたいと思います。とにかく日本政府の弱腰にはあきれ返ってものも言えない状況でしたから。
作成者:Web Master 作成日:木, 12/19/2019 - 14:23
作成者:Web Master 作成日:木, 12/19/2019 - 14:07
日本の料理屋には、「お通し(突き出し)」という文化があります。店に入ると、注文もしてないのに、ちょっとした料理が出されます。これを外国人や若い人に説明するのは、難しいと思います。いっそやめるか、「無料サービス」として扱い、その分、細かくメニューの代金に上乗せすればよいと思います。
不動産の賃貸業についても、「礼金」は家賃に上乗せして、廃止するのが、合理的だと思います。
作成者:Web Master 作成日:木, 12/19/2019 - 13:20
日本で最初の仮想通貨のステーブルコイン。「xcoin」応援したいですね。しかも、ラーメン屋で、両替商かつ憲法学者の竹田恒泰さんの会社。信頼できそうです。天皇陛下の遠いご親戚ですから、日本の国益や世界の安寧に添わないことはやらないでしょうし、世界のどんな企業よりも信頼性は高いと思います。
この発表会見によれば、xcoinが流通すれば、世界中の人が最も安い料金で「買い物」「両替」「送金」できるわけですから、すばらしい仮想通貨です。サイバー攻撃から守れるかどうかが、試金石です。このxcoinは、半分を法務局にに供託するそうですから、万一の場合でも半分は安全ということだと思います。
visaデビットも、paypayも、形無しになってしまいそうです。でも、日本の「suica」とは、協調してほしいですね。日本企業同士で協力して「安心安全な市民の仮想通貨」を作ってほしいものです。
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作成者:Web Master 作成日:木, 12/19/2019 - 08:52
日米戦争の当事者である「ルーズベルト大統領は、共産主義者」だったそうです。戦後、「ソ連」「中国」「北朝鮮」という共産主義国ができたのもうなづけます。GHQの占領政策が、共産主義者の政策だったことも納得できます。第二次世界大戦は、共産主義の勝利だったのです。つまり「共産主義者のプロパガンダにしてやられた戦争」と言えます。2011年発行の「フーバー大統領の回顧録(裏切られた自由:Freedom betrayed)」にも「ルーズベルト大統領は、共産主義者」とあります。周辺は、共産主義者だらけでした。そして、彼らの策謀により日本は日米開戦に追い込まれたのです。
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