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慰安婦問題は日本人が心を傷める問題ですが、歴史的事実を真正面から受けとめ、心をスッキリさせる必要があります。

櫻井よしこさんの慰安婦問題に関する裁判結果報告と、韓国における「日本軍慰安婦の真実」の動画（日韓でのベストセラー「反日種族主義」の作者の教授たちの制作）で、事実の確認をすれば、この問題について、日本人は、少しスッキリすると思います。後は、韓国サイドが、徴用工問題を自らの手で解決し、自国での反日教育をやめるのを待つだけです。

動画が長いので、忙しい人のために歴史的事実を要約すると、下記の通りです。

日本人は、韓国の主張がでっち上げであることを確信できます。

慰安婦を強制的に軍部が連れて行ったのではない。

朝鮮人の斡旋業者tが、貧困家庭から、有償（人身売買）で、慰安婦を集めて、慰安所に送った。

当時は公娼制度があり、慰安所は、その延長線上にあった。

慰安婦の労働は、奴隷労働ではなく、貯金して、自宅に送金できるほどであった。

慰安婦は、借金がなくなれば、自由に行動できた

田中英道教授「日本人にグローバリズムは必要ない」より、引用

ユダヤ勢力（トランプ政権）は、今、グローバリゼーションをやめ、「シオニズム」というナショナリズムに転換しようとしています。したがって、その固有な文化を守ってきた日本という国が、世界でますます重要になってきているのです。「日本の思想とは何か」「今後の世界に必要なのは、日本の思想の再評価ではないか」ということが議論され始めました。各国のナショナリストの先進国として、それが評価されるようになってきたのです。

これまでリベラルによってかき回されてきた、それぞれの国家、それぞれの民族の伝統的な文化の重要性は、私たち日本人がまず自らの文化を取り戻すことによって、良き例を示すことが、できるのです。その意志を持った時に、初めて日本の文化遺産というものが生きてきます。それぞれの国家の人々、それぞれの民族が誇りを持って自らの文化を視聴することが、一番の国際親善になるのです。

以下は、田中英道教授「日本人にリベラリズムはいらない」からの引用です。

平成２７年（２０１５年）１月３日付の読売新聞記事で、キッシンジャーはこう述べています。

「アメリカはこれまで他国の政府を自分たちが作り変えられると信じてきた。だが現在そうした時代から脱却しつつある。我々は、日本とドイツの占領の経験を誤って分析していた。アメリカが日本を作り直したのではない。日本自身が自らの伝統的な価値観の中で、新たな状況、国際秩序に適用したのだ。日本はアメリカ中心の GHQ の権威を利用し、自らの力で国家の現代化を進め、復興を急いだ。こうした新たな環境への適応が、今やアジアの安定と、世界の平和と繁栄の基礎となったと言える。」

「愛知トリエンナーレ展表現の不自由展」を知れば、日本人の庶民は、きっと反日の現実に驚くことでしょう。

日本への侵略に対抗するために、庶民として対応できることは、下記のように考えました。

簡単に始められる上位２点を、特にお勧めします。

１．情報源は、新聞をやめて、スマホにする

　　（新聞は、グローバリズムの政治工作部隊）

　　（反天皇を叫ぶ人々は、反日活動家である）

２．「歩けば万病は治る」と信じ、健康になろう

　　（薬漬けで保険費用は、外国化学会社の金儲けに垂れ流されている）

３．テレビのくだらない番組は見ないで、DVDにする

　　（くだらないことに時間を割かせるのが愚民化政策）

４．選挙の時に候補者の出自を調べて、日本人に投票する

　　（圧倒的に日本人が多いのだから、ここで日本人を選べば侵略を防げる）

５．日本人の象徴である天皇を敬愛する姿を見せるのが愛国政治家である

ある番組で、サッカーの三浦知良選手が、次のように語ったそうである。

ラグビー選手は、けがをしたような場面でも痛がらないが、サッカー選手はすぐ痛いとアピールする

ラグビー選手は、レフリーに文句を言わないが、サッカー選手はすぐレフリーに文句をつける

多くの庶民は、ラグビー選手に旗を上げるであろう。 

「慰安婦問題」「徴用工問題」「南京事件」などででっち上げの歴史で日本を非難するクレーマーは、サッカー選手、沈黙する日本人は、ラグビー選手と言えそうである。

また、インターネットやYouTubeの情報（ネット情報）と既存の新聞社を比較すれば、ネット情報が、「沈黙していた日本の愛国者の本音を語るラグビー選手」、既存の新聞社が、「思い切り嘘をついて日本をつぶそうとするサッカー選手」ということになろう。

政治の世界で言えば、こつこつ国益のために働く愛国保守議員（ほんのわずか）は、ラグビー選手、吠えるだけで１年を暮らす野党議員は、サッカー選手にたとえられる。

話が長くなるので、暇な人は、以下もお読みください。侵略されている日本の概要が分かります。

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（副題：新聞よりも、インターネットやスマホのニュースが優れている事例）

（副題：年寄りが、若い人たちに伝えたいことを家に居ながらにして語れる事例）

海外のマスコミも日本のマスコミも、グローバリズム（世界統一国家・国連主義・左翼リベラル）に支配されているそうだ。もし、そうなら、国連の人権委員会やそれを根拠にした国際世論、海外及び日本のマスコミは、反日（日本を多民族化する・日本の伝統と歴史を破壊する・日本人の精神を傷つける）性を帯びていると推察される。従って、この「特別背任事件」の問題は、これからはマスコミと、日本国民の心の争いとなるだろう。ゴーン氏の「日本の法制度批判」に対しては、国民は「内政干渉」で突っぱねよう。

日本の司法制度が「世界の標準」と異なるなら、たとえば「すぐ保釈しない」仕組みについては、議論する余地はあろう。「盗人にも三分の理」があるということを、日本人は、昔から知っている。

〇*****２０１９年**********************************

〇長谷川幸洋のニュース実験室with高橋洋一#9「恐怖！中国の台頭」2019/10/19（ 政策カフェ チャンネル登録者数 4.5万人 ）

〇*****２０１３年**********************************

〇愛国教育で曲げられた中国人の世界観（YouTube NTDTVJP 2013/01/03 に公開）

中国共産党は、拡張主義（覇権主義）である。（植民地主義・一帯一路計画）

自国を守りたいなら、自国の力（外交力・軍事力・経済力・技術力）で守らなければ、奪われる。

参照リンク：中国の拡張主義（覇権主義）

*****２０１９年動画・ネットニュース********

動画より引用： 小野寺秀（まさる・元北海道道議）氏や宮本雅史（産経新聞編集委員）氏らが7～8年前から報告し盛んに警鐘を鳴らしてきたが、現地の農協や役場は「把握していない」と関与を避け、マスコミの多くも黙殺を続けてきた。 しかし、宮本氏の報告では、中国資本に買収された北海道の森林や農地などは推定で7万ha。北海道だけで、山手線の内側の11倍以上である（「産経新聞」平成29年2月25日付）