ブログ

愛知トリエンナーレ展に引き続き、北海道でも、同種の反日プロパガンダ展示会「不自由を考える企画展」が行われました。「慰安婦像まがいのもの」「河村名古屋市長・ケント・ギルバート氏・愛子内親王殿下」の写真を燃やす動画を展示したそうです。動画の前半部分で確認できます。このような活動は、個人に対する侮辱ばかりではなく、日本国民に対する侮辱であり、市の施設を利用させている札幌市は、管理不行き届きです。税金の無駄遣いとしか言いようがありません。

この展示会を朝日新聞社と北海道新聞が後援しました。これにより、朝日新聞社と北海道新聞社と赤旗が、反日活動を支援している事実が、ネット庶民の目に明らかとなりました。反日プロパガンダである「愛知トリエンナーレ表現の不自由展」とその亜流プロパガンダ展の後援者は、全国紙の朝日新聞、地方紙の中日新聞そして北海道新聞が新たに加わりました。新聞社の政治部は、左翼に乗っ取られているのでしょう。こういう反日活動に反対する庶民ができることは、新聞の購読をやめ、スマホを利用することです。新聞社は、内部改革を進めなければ沈没するでしょう。

来年は広島で「表現の不自由展」が行われるそうです。見守りましょう。

*****２０１９年参照動画************************

私はもう１０年以上新聞を購読していませんので、その記事内容は分かりませんが、ネット情報で見る限り、日本や日本人の味方の新聞は「産経新聞」のみです。朝日新聞などの新聞社は、GHQ占領下で、日本人にGHQの政策である自虐史観を洗脳する役割を担わされました。GHQは共産主義者で固められていたそうですから、朝日新聞などの新聞社が左翼化するのはうなづけます。日本が独立を回復した後も、新聞社は米国のGHQの左翼政策（グローバリズム）の支配下にあるとしか思えません。

そういう歴史的な経過があるので、朝日新聞・毎日新聞・中日新聞・東京新聞は、反日新聞のレッテルを張られているように思います。反日とは、日本の歴史や伝統を否定し、日本人の歴史観や精神的な誇りを失わせる反愛国的行動（他国の工作）です。最近で反日と言われる理由として、尖閣諸島に中国公船が頻繁に侵入してきているのに、産経新聞以外は、「日本が危ない」というようなニュースを流さない。つまり、「意図的に、日本人には中国に対する反感意識を持たせるようなニュースを流さないこと」が、反日行為と映るようです。

米国と仲良くするか、中国と仲良くするか、どちらかを選べと言われたら、米国を選ぶ国民が圧倒的だと思いますが、中国の国家主席の国賓問題では、日本の政府の対応は、間違っていると思います。日本の尖閣諸島に頻繁に公船を侵入させ、沖縄は自分の領土だと主張している中国が、すり寄ってきたからと言って、米国を裏切るような真似は、庶民感覚としては、望ましくないと思います。手を組むなら、圧倒的な軍事力を持つ、自由民主国家米国であり、親日国台湾です。

反日教育をしている国に援助する必要はありません。いくら援助してもせびるばかりなんですから。その上ODAや、天安門事件以後の日本からの援助の恩も感じず、軍事的脅威をかけてくる国を援助するなんて、庶民感覚としては、ばかばかしい限りです。愛国議員は、総動員で靖国神社に参拝し、反対を宣言すべし。庶民はその姿を見ています。

*****２０１９年**********************************************

中国の侵略は恐ろしい。土地を買って、中国人を送り込んで低賃金労働をさせるという仕組み。不法入国者なので、ほかの場所では働けないし、低賃金で働かせることができる。中国人が買っている沖縄・北海道・川口市なでは、大丈夫だろうか？日本人の庶民感覚としては不安になる。

*****２０１９年*****************************************

〇「浸透」を放置するとこうなる！中国の警察が公然とイタリアで活動 17,249 回視聴•2019/12/25（　妙佛 DEEP MAX　チャンネル登録者数 7.27万人）

米国で３０年も前から「標準治療の効力の無さと、代替医療の進歩」に対する政府対応の遅さ。代替医療を支援してきちんとデータ化すべき。標準治療自体が利権化しており、グローバリズム（国際金融資本）によって、日本の健康保険が無駄使いされている。という印象。

*****２０１８年*************************************

◯癌は怖くない！『SHT治療 症例』（ YouTube 細川博司 2018/12/31 に公開 ）

◯近藤誠／がん治療と健康診断のリスク　456,414 回視聴•2018/04/28（ YouTube postmaster kondo-com チャンネル登録者数 1.07万人 ）

「パンに残留農薬」多分本当のことだと思います。恐ろしいことです。

日本に「まともなジャーナリスト」っているの？

政治家、官僚、企業経営者、問題会社の社員は、何をやっているのでしょう？

「さくらの会」どころではない話です。野党は、こちらの追及をやってください。

確か、米国の売れなくなった抗がん剤も、在庫処分を日本と韓国でやっている。

という話を聞いたことがあります。

*****２０１９年参照動画**************************

〇日米FTA。山崎パンから残留農薬。ラウンドアップ・グリホサートとモンサントの問題を解説。危険、CSIS、種子法廃止。102,853 回視聴•20 時間 前に公開済み（ YouTube オリーブの木 代表黒川あつひこ チャンネル　チャンネル登録者数 14.5万人 ）

*****２０１８年参照動画**************************

私の考えは、簡単。以下の２ステップで、進行している「日本への侵略」に対処するため、早急に日本の自主的な憲法を制定する必要があると思っています。

全く憲法の条項に無知な日本人でもすぐにわかることは、「GHQ占領下で制定された憲法が日本のためになっているとは思えない」ということです。我が意を得たりという感じで、西修教授の著作が出版されました。「緊急事態条項の無い憲法」は世界中に一つもないということです。これがGHQの仕掛けた一つの罠だったのでしょう。もうひとつは、バイデンの発言にみられるように「日本に核軍備をさせないように憲法を作った」ということです。

他にどんな罠が隠されているか、分かりませんが、素人の私の感性では、「修正ではなく新憲法の制定」が、日本人の選択としては、最善だと思います。現憲法は、戦後一度も国民投票の洗礼を受けていません。これでは、日本国家の運営を阻害するだけです。早急に国会での議論が必要です。国民の要求しているのは、「さくらの会」の議論ではなく、「憲法改正論議」です。

ステップ１．「現憲法を廃棄して新憲法を策定する」か、「現憲法を追加修正するか」を決定する。

ステップ２．

マッカーサー証言で、大事なのは、上院の軍事外交委員会における証言です。渡辺昇一氏の「日本がつくる新たな世界秩序」の文言を引用すれば、下記の通りです。（ｐ96）

マッカーサーが主催したともいうべき東京裁判の最大のモチーフは「大東亜戦争は侵略戦争であった」という規定にありました。ところがそのマッカーサーが、権威ある米上院で「日本の戦争は自衛戦争だった」と証言したのです。この証言は、東京裁判で大東亜戦争の開戦理由について東条英機元首相が述べた証言とまったく趣旨が同じです。

さらに、長くなりますが、重要なので、渡辺昇一氏の文言を引用すれば、下記の通りです。（ｐ96・ｐ97）

要するに「東京裁判史観（自虐史観）」は、ナンセンスだということです。