世界報道自由度ランキング（２０２１年）：

１８０国中、ミャンマー（１４０位）、ベトナム（１７５位）、　中国（１７７位）、トルクメニスタン（１７８位）、北朝鮮（１７９位）、エリトリア（１８０位）

１位：ノルウェー　２位：スウェーデン　３位：フィンランド　４位：デンマーク・・・

G7 ・・・１３位：ドイツ　１４位：カナダ　３３位：英国　３４位：フランス　４１位：イタリア　４４位：米国　７１位：日本

アジア・・・４２位：韓国　４３位：台湾

弱体化が叫ばれる日本で、真っ先にやらなければいけないことは、「日本国民に真実を伝える「made in Japan」のテレビ局・SNS（Youtube/Twitter/Facebookに相当するもの ）である」とつくづく思います。

国民に真実を伝えなければ、国民の合意形成ができず、日本の発展が妨げられます。国民に真実を伝え、多くの人が理解した後、法治国家日本にとって重要な「新憲法の制定」あるいは「憲法改正」を始め、多くの法改正をすべきです。

多くの世論調査が公開されていますが、多くの場合、真実を伝えるものではなく、単なる予測にすぎません。なぜなら、調査の協力者は、非協力者より少ないというのはほぼ確実ですから、代表性がないのです。例えば電話調査などでは、（私の実務経験から推察すると、）調査の協力率は、２０％未満と推察します。これでは、事実を伝えることは困難です。

「嘘も百回つけば本当になる」という考えが国民に浸透しているのが、中国と韓国である。ここが日本人と大きく違う。

「証拠を提示せよ」と発言し、証拠を提示できなければ、「何の証拠も裏付けもない発言をすべきではない」と非難を返すべき。「証拠らしきもの」を提示してきたら、徹底的に嘘を暴いて、世界に公表すべし。
「慰安婦問題」しかり。「南京事件」しかり。「尖閣諸島の領有権問題」しかり。

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＜平気で嘘をつく中国人＞

〇中国大使館、嘘をついて日本大使を個人攻撃　ABC報道 2021年8月10日 23時00分（ 大紀元エポックタイムズ ）

中国の統計は、中国に有利なように政治的に歪められているものと見て対処するのが正解。

GDP・人口統計・新型コロナウィルス感染者数と死亡者数など、そのまま受け入れるのではなく、他国の情報も踏まえて検証するのが良い。

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＜＜地方政府のデータ捏造は取り締まれるが、中央政府自身ののデータ再捏造は取り締まれない＞＞

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〇国交省、旅行支援の補助拡大 収束後の「前売り宿泊券」も対象に　 毎日新聞 2021/04/23 23:00（　毎日新聞 ）

＜２０２２/２/１５ ブログ＞

ミャンマーから、キリン・ホールディングス撤退。

企業の投資先の選定は、政治的安定が第一。

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＜２０２１/１２/１８ ブログ＞

日本国際漫画賞、応募数で過去最多を記録したそうです。

日本の独自性を、大切に育てれば、世界が認めざるを得ません。

日本独自の産業の成長に伴って、日本の国力も自然とついてくると思います。

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インフルエンザと新型コロナウィルスの間には「ウイルス干渉」の可能性がある。

インフルエンザが流行れば、新型コロナウィルスは流行らず、逆もまた真なりということ。

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ワクチンの代わりに風邪を流行らせて
　　　　　　　　町医者参加でコロナ終息　　　イネムリサンディ

医療崩壊・緊急事態宣言が騒がれていますが、「毒を以て毒を制する政策」で、新型コロナウィルスの感染を終息させてはどうでしょう。その政策を提案する理由は下記の通りです。