危うし日本.com

「愛知トリエンナーレ展表現の不自由展」を知れば、日本人の庶民は、きっと反日の現実に驚くことでしょう。

日本への侵略に対抗するために、庶民として対応できることは、下記のように考えました。

簡単に始められる上位２点を、特にお勧めします。

１．情報源は、新聞をやめて、スマホにする

　　（新聞は、グローバリズムの政治工作部隊）

　　（反天皇を叫ぶ人々は、反日活動家である）

２．「歩けば万病は治る」と信じ、健康になろう

　　（薬漬けで保険費用は、外国化学会社の金儲けに垂れ流されている）

３．テレビのくだらない番組は見ないで、DVDにする

　　（くだらないことに時間を割かせるのが愚民化政策）

４．選挙の時に候補者の出自を調べて、日本人に投票する

　　（圧倒的に日本人が多いのだから、ここで日本人を選べば侵略を防げる）

５．日本人の象徴である天皇を敬愛する姿を見せるのが愛国政治家である

ある番組で、サッカーの三浦知良選手が、次のように語ったそうである。

ラグビー選手は、けがをしたような場面でも痛がらないが、サッカー選手はすぐ痛いとアピールする

ラグビー選手は、レフリーに文句を言わないが、サッカー選手はすぐレフリーに文句をつける

多くの庶民は、ラグビー選手に旗を上げるであろう。 

「慰安婦問題」「徴用工問題」「南京事件」などででっち上げの歴史で日本を非難するクレーマーは、サッカー選手、沈黙する日本人は、ラグビー選手と言えそうである。

また、インターネットやYouTubeの情報（ネット情報）と既存の新聞社を比較すれば、ネット情報が、「沈黙していた日本の愛国者の本音を語るラグビー選手」、既存の新聞社が、「思い切り嘘をついて日本をつぶそうとするサッカー選手」ということになろう。

政治の世界で言えば、こつこつ国益のために働く愛国保守議員（ほんのわずか）は、ラグビー選手、吠えるだけで１年を暮らす野党議員は、サッカー選手にたとえられる。

話が長くなるので、暇な人は、以下もお読みください。侵略されている日本の概要が分かります。

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（副題：新聞よりも、インターネットやスマホのニュースが優れている事例）

（副題：年寄りが、若い人たちに伝えたいことを家に居ながらにして語れる事例）

海外のマスコミも日本のマスコミも、グローバリズム（世界統一国家・国連主義・左翼リベラル）に支配されているそうだ。もし、そうなら、国連の人権委員会やそれを根拠にした国際世論、海外及び日本のマスコミは、反日（日本を多民族化する・日本の伝統と歴史を破壊する・日本人の精神を傷つける）性を帯びていると推察される。従って、この「特別背任事件」の問題は、これからはマスコミと、日本国民の心の争いとなるだろう。ゴーン氏の「日本の法制度批判」に対しては、国民は「内政干渉」で突っぱねよう。

日本の司法制度が「世界の標準」と異なるなら、たとえば「すぐ保釈しない」仕組みについては、議論する余地はあろう。「盗人にも三分の理」があるということを、日本人は、昔から知っている。

〇*****２０１９年**********************************

〇長谷川幸洋のニュース実験室with高橋洋一#9「恐怖！中国の台頭」2019/10/19（ 政策カフェ チャンネル登録者数 4.5万人 ）

〇*****２０１３年**********************************

〇愛国教育で曲げられた中国人の世界観（YouTube NTDTVJP 2013/01/03 に公開）

中国共産党は、拡張主義（覇権主義）である。（植民地主義・一帯一路計画）

自国を守りたいなら、自国の力（外交力・軍事力・経済力・技術力）で守らなければ、奪われる。

参照リンク：中国の拡張主義（覇権主義）

*****２０１９年動画・ネットニュース********

動画より引用： 小野寺秀（まさる・元北海道道議）氏や宮本雅史（産経新聞編集委員）氏らが7～8年前から報告し盛んに警鐘を鳴らしてきたが、現地の農協や役場は「把握していない」と関与を避け、マスコミの多くも黙殺を続けてきた。 しかし、宮本氏の報告では、中国資本に買収された北海道の森林や農地などは推定で7万ha。北海道だけで、山手線の内側の11倍以上である（「産経新聞」平成29年2月25日付）

〇北海道の植民地化を着々と進める中国 中国資本のニセコ開発で雇用も税収も伸びず潤わず　2019.12.30（月）森 清勇（ JBpress ）

〇中国がモルディブの土地「収奪」、同国元大統領が非難（AFP BB NEWS 2018年1月22日 23:34　発信地：コロンボ/スリランカ [ アジア・オセアニア スリランカ ] ）

【AFP＝時事】インド洋の島国モルディブのモハメド・ナシード（Mohamed Nasheed）元大統領（50）は22日、訪問先のスリランカで記者会見を開き、不安定な政情が続くモルディブの土地を中国が奪い、主権を傷つけていると非難した。

　モルディブは1192の島々からなる島しょ国で、人口およそ34万人の大半がイスラム教徒。ナシード氏によると、うち少なくとも16の島を中国の関係者が賃借し、港湾開発やインフラ整備を進めているという。

孔子学院は、日本の大学に設置されており、アメリカやカナダでは、中国のスパイ活動組織と言われています。 中国法では、非常事態時には、海外にいる国民は、すべて中国のために働く義務があるとされています。つまり、日本国内で反乱を起こす可能性があるということです。アメリカや、カナダでは排除されつつあるようですが、日本では何の対策もありません。スパイ防止法もありません。日本の政治家は、与党もだめなら、野党はもっとだめです。

◇◇◇令和二年（２０２０年）孔子学院　関連動画 ◇◇◇◇

〇中国批判に猛抗議する留学生…アメリカの有名大学を侵食する「孔子学院」2020年01月13日 公開 石澤靖治(学習院女子大教授) （　webVoice ）

◇◇◇令和元年（２０１９年）孔子学院　関連動画 ◇◇◇◇

中国は一党独裁の国であり、言論の自由・報道の自由のない国である。

その上、共産党を国民が信任する選挙は行われたことがない。

つまり民主社会ではなく独裁国家である。

従って、共産党に逆らえば、監獄または収容所送りとなる。

◇◇◇◇◇令和二年（２０２０年）◇◇◇◇◇◇◇

〇中国政府が情報統制 新型肺炎警鐘した医師の追悼運動を警戒 毎日新聞 2020/02/08 18:54 （毎日新聞）