フェイク・ニュースの脅威

フェイク・ニュースの脅威: 

YouTubeで、多くのニュース報道を閲覧していると、結局「メディアは、プロパガンダである。」と感じました。日本人の知的情報として多くの日本人が信じていた新聞報道も、「慰安婦問題に関する朝日新聞の誤報」「福島原発の吉田調書報道に関する朝日新聞の撤回・謝罪」など数々のデタラメ報道で信頼を失ったばかりではなく、その背後に潜む「プロパガンダ性」を感じ取っています。今では、ネットで朝日新聞を、「ちょうにち新聞」と読み揶揄している人もいます。海外では、トランプ大統領の既存メディアに対するフェイクニュース発言などから、メディアのプロパガンダ性を批判しているのだなと感じ取ることができます。因みに、トランプ大統領を支援するのは、FOX NEWSのみ、他の米国の有力紙と言われるWashington postや、Newyork Timesなど、ほとんどのマスメディアは、反トランプだそうです。日本の新聞社は、米国の有力紙の情報から作られているようなものなので、当然反トランプとなるでしょう。ですから、トランプ大統領の当選を予測できなかったのだろうと推察します。

中国国家主席の国賓-反対の理由

まことに立派な論文が発表されましたので、ご覧ください。

どこかの国のように、どっちつかずの方針はよくない。はっきりと米国に協力する声明を発表し、軍備を強化すべきです。

台湾が侵略されれば、次に共産中国が侵略するのは日本であることは明白なのですから、台湾への侵略戦争は、日本への開戦と同じとみなすべきです。電磁バリアは、今すぐにでも対応しなければいけません。

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習近平氏を国賓にしてはいけないこれだけの理由 安倍首相は日本のチャーチルとなれ!2020.1.6(月)用田 和仁( JBpress )

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<国賓招待賛成派>

IR汚職:中国企業が北海道に空港新設計画?

下記の記述が気になりました。「中国企業と留寿都(るすつ)村で、空港を新設する計画があった。」ということです。これがもし新設されて軍事転用されたら、どうなるのか?計画自体が中国の日本侵略の布石の可能性がある。北海道留寿都(るすつ)村長の考えを聞きたいものだ。

<贈賄側の中国企業「500ドットコム」と北海道留寿都(るすつ)村で空港新設を含むIR誘致を計画していた札幌市内の観光会社>

 

◇◇◇◇◇令和二年(2020年)◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇

〇<>空港整備で国交省窓口紹介 秋元容疑者、中国企業に便宜か IR汚職 2020年01月05日 23時03分 産経新聞( NIFTYニュース )

 

今年は一に皇統二に皇統三四がなくて五に皇統

馬淵睦夫氏(元ウクライナ兼モルドバ大使)によれば、今年は、皇位継承問題の正念場だそうです。

「一に男系二に男系三四がなくて五に男系」でスッキリです。

要するに「男系による皇位継承」が日本のとるべき道。

 

2600年続く、世界で唯一の日本の伝統「男系による皇位継承」を捨てる馬鹿はいないはずなのに、捨てさせようとする馬鹿がいる。なぜ?

日本の伝統、文化を破壊しようとするのは、反日勢力。その理由は、下記の通り。

国際金融資本は、グローバリズムであり、リベラルでもあります。

国際金融資本のグローバリズム(世界国家・移民国家をめざす国際主義)にとって、単一民族国家は邪魔ものである。

リベラル(隠れ共産主義⇒覇権主義・革命家)にとって、伝統的な歴史と文化を持つ国家は破壊しなければならない。

慰安婦問題

慰安婦問題は日本人が心を傷める問題ですが、歴史的事実を真正面から受けとめ、心をスッキリさせる必要があります。

櫻井よしこさんの慰安婦問題に関する裁判結果報告と、韓国における「日本軍慰安婦の真実」の動画(日韓でのベストセラー「反日種族主義」の作者の教授たちの制作)で、事実の確認をすれば、この問題について、日本人は、少しスッキリすると思います。後は、韓国サイドが、徴用工問題を自らの手で解決し、自国での反日教育をやめるのを待つだけです。

動画が長いので、忙しい人のために歴史的事実を要約すると、下記の通りです。

日本人は、韓国の主張がでっち上げであることを確信できます。

慰安婦を強制的に軍部が連れて行ったのではない。

朝鮮人の斡旋業者tが、貧困家庭から、有償(人身売買)で、慰安婦を集めて、慰安所に送った。

当時は公娼制度があり、慰安所は、その延長線上にあった。

慰安婦の労働は、奴隷労働ではなく、貯金して、自宅に送金できるほどであった。

慰安婦は、借金がなくなれば、自由に行動できた

日本の伝統文化遺産を生かす時

田中英道教授「日本人にグローバリズムは必要ない」より、引用

ユダヤ勢力(トランプ政権)は、今、グローバリゼーションをやめ、「シオニズム」というナショナリズムに転換しようとしています。したがって、その固有な文化を守ってきた日本という国が、世界でますます重要になってきているのです。「日本の思想とは何か」「今後の世界に必要なのは、日本の思想の再評価ではないか」ということが議論され始めました。各国のナショナリストの先進国として、それが評価されるようになってきたのです。

これまでリベラルによってかき回されてきた、それぞれの国家、それぞれの民族の伝統的な文化の重要性は、私たち日本人がまず自らの文化を取り戻すことによって、良き例を示すことが、できるのです。その意志を持った時に、初めて日本の文化遺産というものが生きてきます。それぞれの国家の人々、それぞれの民族が誇りを持って自らの文化を視聴することが、一番の国際親善になるのです。

トランプ大統領とグローバリズム

以下は、田中英道教授「日本人にリベラリズムはいらない」からの引用です。

平成27年(2015年)1月3日付の読売新聞記事で、キッシンジャーはこう述べています。

「アメリカはこれまで他国の政府を自分たちが作り変えられると信じてきた。だが現在そうした時代から脱却しつつある。我々は、日本とドイツの占領の経験を誤って分析していた。アメリカが日本を作り直したのではない。日本自身が自らの伝統的な価値観の中で、新たな状況、国際秩序に適用したのだ。日本はアメリカ中心の GHQ の権威を利用し、自らの力で国家の現代化を進め、復興を急いだ。こうした新たな環境への適応が、今やアジアの安定と、世界の平和と繁栄の基礎となったと言える。」

他国の侵略から日本を守る庶民の対抗策

「愛知トリエンナーレ展表現の不自由展」を知れば、日本人の庶民は、きっと反日の現実に驚くことでしょう。

日本への侵略に対抗するために、庶民として対応できることは、下記のように考えました。

簡単に始められる上位2点を、特にお勧めします。

1.情報源は、新聞をやめて、スマホにする

  (新聞は、グローバリズムの政治工作部隊)

  (反天皇を叫ぶ人々は、反日活動家である)

2.「歩けば万病は治る」と信じ、健康になろう

  (薬漬けで保険費用は、外国化学会社の金儲けに垂れ流されている)

3.テレビのくだらない番組は見ないで、DVDにする

  (くだらないことに時間を割かせるのが愚民化政策)

4.選挙の時に候補者の出自を調べて、日本人に投票する

  (圧倒的に日本人が多いのだから、ここで日本人を選べば侵略を防げる)

5.日本人の象徴である天皇を敬愛する姿を見せるのが愛国政治家である

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