危うし日本.com

米国で３０年も前から「標準治療の効力の無さと、代替医療の進歩」に対する政府対応の遅さ。代替医療を支援してきちんとデータ化すべき。標準治療自体が利権化しており、グローバリズム（国際金融資本）によって、日本の健康保険が無駄使いされている。という印象。

*****２０１８年*************************************

◯癌は怖くない！『SHT治療 症例』（ YouTube 細川博司 2018/12/31 に公開 ）

◯近藤誠／がん治療と健康診断のリスク　456,414 回視聴•2018/04/28（ YouTube postmaster kondo-com チャンネル登録者数 1.07万人 ）

「パンに残留農薬」多分本当のことだと思います。恐ろしいことです。

日本に「まともなジャーナリスト」っているの？

政治家、官僚、企業経営者、問題会社の社員は、何をやっているのでしょう？

「さくらの会」どころではない話です。野党は、こちらの追及をやってください。

確か、米国の売れなくなった抗がん剤も、在庫処分を日本と韓国でやっている。

という話を聞いたことがあります。

*****２０１９年参照動画**************************

〇日米FTA。山崎パンから残留農薬。ラウンドアップ・グリホサートとモンサントの問題を解説。危険、CSIS、種子法廃止。102,853 回視聴•20 時間 前に公開済み（ YouTube オリーブの木 代表黒川あつひこ チャンネル　チャンネル登録者数 14.5万人 ）

*****２０１８年参照動画**************************

私の考えは、簡単。以下の２ステップで、進行している「日本への侵略」に対処するため、早急に日本の自主的な憲法を制定する必要があると思っています。

全く憲法の条項に無知な日本人でもすぐにわかることは、「GHQ占領下で制定された憲法が日本のためになっているとは思えない」ということです。我が意を得たりという感じで、西修教授の著作が出版されました。「緊急事態条項の無い憲法」は世界中に一つもないということです。これがGHQの仕掛けた一つの罠だったのでしょう。もうひとつは、バイデンの発言にみられるように「日本に核軍備をさせないように憲法を作った」ということです。

他にどんな罠が隠されているか、分かりませんが、素人の私の感性では、「修正ではなく新憲法の制定」が、日本人の選択としては、最善だと思います。現憲法は、戦後一度も国民投票の洗礼を受けていません。これでは、日本国家の運営を阻害するだけです。早急に国会での議論が必要です。国民の要求しているのは、「さくらの会」の議論ではなく、「憲法改正論議」です。

ステップ１．「現憲法を廃棄して新憲法を策定する」か、「現憲法を追加修正するか」を決定する。

ステップ２．

マッカーサー証言で、大事なのは、上院の軍事外交委員会における証言です。渡辺昇一氏の「日本がつくる新たな世界秩序」の文言を引用すれば、下記の通りです。（ｐ96）

マッカーサーが主催したともいうべき東京裁判の最大のモチーフは「大東亜戦争は侵略戦争であった」という規定にありました。ところがそのマッカーサーが、権威ある米上院で「日本の戦争は自衛戦争だった」と証言したのです。この証言は、東京裁判で大東亜戦争の開戦理由について東条英機元首相が述べた証言とまったく趣旨が同じです。

さらに、長くなりますが、重要なので、渡辺昇一氏の文言を引用すれば、下記の通りです。（ｐ96・ｐ97）

要するに「東京裁判史観（自虐史観）」は、ナンセンスだということです。

日本国民としては「国歌と日章旗、礼と敬礼」について、基本知識を得ておきたいものです。多数の国旗に対する敬礼の仕方など、勉強になります。

*****参照動画***********************************

〇動画の要点：

GHQの占領下、GHQの政策を、国民に「自虐史観（WGIP＝東京裁判史観＝太平洋戦争は、日本が一方的に悪いという思想）」を洗脳する役割を担ったのは、朝日新聞・NHK・日教組・左翼学者でした。その中には、下記のような検閲方針がありました。

下記の米国のGHQの３０項目の検閲方針は、昭和27年（1952年）4月28日、サンフランシスコ講和条約発効により失効しました。

しかし、いまだに朝日新聞・NHK・日教組は、左翼リベラリズム（隠れ共産主義）の影響下にあるように見えます。歴史的に見て、朝日新聞・NHK・日教組・左翼学者あるいは左翼政治家は、敗戦利得者と考えてよいのではないでしょうか。

*****敗戦利得者リンク************************

「敗戦利得者」とは・・・？(１)

「ハル・ノート」は、日本を真珠湾攻撃に追い込むきっかけになった重要な外交文書です。「ルーズベルトの開戦責任」には、「日本に対する最後通牒（訳注：ハル・ノート）を知っているアメリカ人が今でもいない。」という論述があります。おそらく日本人も知らない人が圧倒的だと思います。自虐史観を持つ人は、この事実を知るべきだと思います。戦争で片方ばかりが正しいという理屈は正しくありません。「盗人猛々しい」「泥棒にも三分の理」ということわざが日本人の感性です。

以下は「ルーズベルトの開戦責任」（ハミルトン フィッシュ (著), Hamilton Fish (原著), 渡辺 惣樹 (翻訳)）の抜粋です。

ネット情報を検索すると朝日新聞批判が蔓延しています。その反日性に対する批判と、誤報に対する批判です。反日性の第一については、「慰安婦誤報」問題でしょう。それにも拘らず、２０１９年の「愛知トリエンナーレ展」では、自社の論壇委員が慰安婦像の展示を行っています。これは、誤報を認めたにも拘らず、性懲りもなく反日工作を行っているわけです。これでは、誤報が意図的な反日工作であったと勘繰りたくなるほどです。

「慰安婦問題で、日本と日本人に長期間にわたり、財政的にも心理的にも負担をかけた朝日新聞は、昔で言えば切腹ほどの責任がある。世界にその国の言葉で自らの誤報を発表し、その全文を日本国民に開示し、全世界から慰安婦像を撤去する活動を行うべきである。また日本国政府は、慰安婦像に関連して支出した国費（国民の税金）について、朝日新聞に対し、損害賠償を請求すべきである」と手を振り上げて訴える国会議員の出現を期待します。そうでなければ日本人の一般庶民は、いつまでたってもすっきりしません。日本政府には、反日行動に対しては断固たる姿勢をとっていただきたいと思います。とにかく日本政府の弱腰にはあきれ返ってものも言えない状況でしたから。