民主国家のワクチンを打つと、感染者数が急減し、重症化リスクも減少することは明白です。（イスラエル・米国・英国）

抗体量が減っても免疫の記憶でウイルスが侵入した際、体内で再び抗体がつくられます。このため、ワクチン接種は、重症化や死亡のリスクを低減させる効果が期待されています。

**************************************

新型コロナウィルスの死亡者数は、インフルエンザとほぼ同数、感染者数は１０分の一です。現在の日本のマスメディアは、インフルエンザの１０分の一に過ぎない感染者数で大騒ぎしています。これによって、日本の飲食店や旅館は大打撃を受けています。そして、日本の国費がどんどん使われています。日本の経済活動を早急に通常化しなければなりません。また、東京五輪も迫っています。世界の不安を一掃する必要があります。そのためには、間に合わないワクチン接種ではなく、既存の日本の医療体制をアピールすることが得策です。

また、新型コロナウィルスを生物兵器とみなして、日本が敵国から攻撃されていると想定します。簡単にバラまけるウィルから感染を防ぐのは難しいので、ワクチン接種による感染阻止から、感染後の治療重視に体制を整えることに方針を転換すべきです。ワクチンは、新しい製法のワクチンなので、必ずしも安全性が保障されていませんので、ワクチン接種を進めることが正しい国策なのか疑問があります。他方、日本では後手後手の緊急対策だとしても、欧米諸国に比べれば、死亡者数は桁違いに少ないという事実があります。恐らくそれは、健康保険制度の充実、あるいはファクターXによるものと推察します。

********************************************

「かつてなき邪悪な迫害」（ 大紀元エポックタイムズ ）

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

〇法輪功学習者、1～10月101人が迫害で死亡　9 時間前⇒2021/11/15　法輪功迫害中国　（　大紀元エポックタイムズ　）

「弾圧を停止して」中国大使館前、法輪功学習者が風雨のなか訴える 2021年10月2日 01時23分（ 大紀元エポックタイムズ　）

やると決まった以上東京五輪を盛り上げるべきです。どんなことにも反対者はいます。東京五輪の成功は、国家としての成功です。東京五輪は大きな経緯罪効果・政治的効果をもたらします。

東京五輪の足を引っ張る人々を、日本人は知っておくべきでしょう。彼らは日本の発展を妨害しようとしている勢力です。東京五輪と日々の経済活動のどっちが感染を広めるのでしょう？東京五輪を反対するなら、日々の経済活動をやめろと言う方が、感染抑止に効果があります。経済活動に比べれば、東京五輪は、感染をコントロールできるイベントです。しかも、新型コロナウィルスは、インフルエンザと同レベルの感染症なのです。恐れる必要はありません。

アンケートは、実態を示すものではありません。なぜなら電話アンケートに答えた人は、おそらく３０％以下だと推察します。アンケートの協力率は１０％～３０％程度です。７割～９割の人の意見は分からないのです。私はアンケートの会社を経営していましたから、確信しています。

東京五輪　反対者の特徴は、左派（立憲民主党、日本共産党、社会民主党）。

新型コロナウィルスの感染以前（２０２０年以前）のインフルエンザの感染者数は年間約１千万人、インフルエンザに関連する死亡者数は年間約１万人と推計されているそうです。（インフルエンザによる直接的死亡者数は、３，５７５人-２０１９年-令和元年）

インフル関連の死者、年約１万人　注意すべき合併症は　Dr.今村の「感染症ココがポイント！」

新型コロナウィルスの感染者数は昨年からの１年間半の累積で１００万人足らず、２０２０年２月～２０２１年３月までで死亡者数は約９,０５４人です。

新型コロナウィルスの感染者数は、新型コロナウィルスの１/１０、死亡者数はほぼ同レベルです。つまり、新型コロナウィルスの方が死亡率が高いことは確かですが、死亡者数はほぼ同数なのです。

＜２０２２／８／２５　ツィート＞

＜古森 義久氏によれば、米国民主党支持は、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、CNNテレビ、
中立に近いのはウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）、共和党支持はFOXテレビ。
トランプ擁護報道は、共和党支持メディア、批判は民主党支持メディア。＞

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

習近平の演説

脱貧困
新型ウィルス対策の成功
軍の改革・強化
一帯一路

祝意を送った日本の政治家：小沢一郎・河野洋平・二階俊博・福島瑞穂・公明党・立憲民主党

政府債務の対GDP比：１０７％（米国）・２６６％（日本）・中国（６６％）

中国の民間債務を含めた全債務（４４兆ドル）⇒ 国有企業の債務が膨大⇒デフォルトの可能性大

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

〇一族企業起訴、トランプ氏に打撃＝金庫番の捜査協力焦点―米 2021/07/03 07:11（ 時事通信社 ）