作成者:Web Master 作成日:月, 05/10/2021 - 16:31
情報が開示されない限り真実は分からない。武漢ウィルス発生当時、中国が新型コロナウィルスが、「ヒトヒト感染すること」を隠ぺいしたこと、新型コロナウィルスが世界中に感染し、大量の死亡者を出したこと、そして中国が新型コロナウィルスに関する情報を開示しないことは、事実として誰も否めない。中国の責任は重い。「新型コロナウィルスが生物兵器」であるという憶測を呼んでも仕方がない。(2021/10/30)
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「大阪大微生物病研究所の松浦善治特任教授らのチームにより、新型コロナウィルスが人工合成できた」という報道があります。(読売新聞 オンライン)
「新型コロナ、実験室で作るには「何年もかかる」 起源調査は結論出ず( 朝日新聞 DIGITAL )」と言う報道は、バイデン大統領下の報道ですから、中国寄りの政治的報道だと推察します。朝日新聞は、共和党トランプより民主党バイデン支持です。(2021/10/30)
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作成者:Web Master 作成日:月, 05/10/2021 - 06:22
◆◆◆◆◆<ニュース・ヘッドライン>◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
作成者:Web Master 作成日:日, 05/09/2021 - 19:39
厚生労働省からの通達文に下記の記述があります。
「新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなっ た方については、厳密な死因を問わず、「死亡者数」として全数を公表するよ うお願いいたします。」
これでは、実際の新型コロナウィルスによる死亡者数が増え、他方、他の病気で入院していた人もコロナで陽性になって死亡すると、コロナによる死亡者数になってしまいます。従って、他の死亡要因での死亡者数が減ることになります。つまり、がん患者や、心臓疾患での死亡者は減り、新型コロナウィルスによる死亡者数が増えるのは当たり前です。
死亡者数の増加が報道されることにより、庶民の恐怖感はあおられます。それにより日本経済が衰退することを狙っている、あるいは自分たちの商売が繁盛すると画策している輩がいると推察します。
ともかく、この馬鹿馬鹿しい通達の責任者を処分し、正しい死亡者数を公表できるように改善すべきです。
作成者:Web Master 作成日:日, 05/09/2021 - 05:33
GDPが世界第2位であるにも関わらず、大半の人民が貧しい理由は、共産党の政策実行過程で、予算の大半は共産党幹部のものになり、人民にはほとんど行き渡らないからです。
共産主義は、「人民の平等」を唱えるイデオロギーですが、共産党員、しかも共産党上層部だけが潤う仕組みになっています。賄賂が横行し、誰もがやっているので、それを取り締まることはできません。なんでも金で買えるというのが中国人共通の考えになっているようです。
「裸官」と言われる共産党上層部は海外に多額の資産を蓄え、海外に親戚を移住させています。人民がその額を知れば、中国共産党は崩壊するでしょう。しかし、「言論統制で真実を報道させない」のが中国共産党の統治の仕組みです。
従って、中国共産党を崩壊させるもっとも簡単な方法は、サイバー攻撃で共産党員「裸官」の真実を人民に伝えることとなります。核爆弾は不要です。
◆◆◆◆◆◆◆情報源は、ニュースヘッドライン◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
作成者:Web Master 作成日:土, 05/08/2021 - 06:28
エポックメディアNEWSは、「尖閣問題・台湾問題・臓器狩り問題・中国の人権弾圧(ジェノサイド)・バイデン大統領一家の不正」など、日本の左派メディア(朝日・毎日・東京)が、あまり伝えない報道を伝えているメディアです。
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作成者:Web Master 作成日:金, 05/07/2021 - 12:28
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作成者:Web Master 作成日:金, 05/07/2021 - 05:41
私(75才・男性)がワクチン接種を決めた理由は、下記のネット情報を信じたからです。
「偏向報道や事実を正確に伝えていない」という理由から、新聞の購読は、10年以上前に中止しました。
ニュースは、ネット情報だけで、新聞報道以上の情報を得られます。ただし、SNSには、「ビッグテックが勝手に検閲する」という問題があり、日本独自のSNSが必要と感じています。
◆◆◆◆◆<ワクチンの感染抑制効果>◆◆◆◆◆
作成者:Web Master 作成日:木, 05/06/2021 - 13:28
外国人の陽性者の状況が地方公共団体(埼玉県坂戸市)から発表されているのを知りましたました。お役所にも、まともな日本人がいるということで安心しました。
菅総理も小池知事・吉村知事(都道府県知事)もきちんと外国籍の陽性者数を公表べきです。事実を隠ぺいしていては、国民の協力を得られません。その上で日本への外国人の入国問題や、日本の外国籍の患者に対する対処法を、堂々と議会で議論すべきです。下記は、一例です。
水間条項TVでは、外国国籍の陽性者数を公表している地方公共団体のリンクを公表しています。
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