日本のマスコミと韓国の反日キャンペーン

不思議なことに、日本のマスメディアが、東京五輪反対を言い始めたら、韓国も東京五輪反対の反日キャンペーンをしています。思えば慰安婦の誤報問題が端緒になって、「韓国の慰安婦」問題が起こりました。日本の左派マスコミは、外国の反日勢力と連動しているようにさえ感じます。

東京五輪反対には、朝日新聞の社説、共産党の志位委員長の発言、宇都宮徳間氏の署名活動と一連の動きが見られます。

左翼勢力は、「東京五輪誘致に、喜んでいた国民」を失望させ、国民の税金を捨て金にすることに何のためらいもありません。中止しても、言葉で言うだけの彼らは何の損害も受けません。

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「表現の不自由展」東京で開催

これは、反日活動。誰が主催し、誰が費用を出しているのかを知っておく必要があります。

新聞社や政党は、この展示会に対する支持・不支持を公表して欲しいものです。

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東京で「表現の不自由展」開催へ 25日から、予約制 共同通信社 2021/06/04 00:41( 共同通信 )

 

尾身会長の役割

日本国民によって選択された政府が、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長に期待するのは、「新型コロナウィルスの感染拡大の阻止」であって、政府の基本方針である「東京五輪」を中止させることではありません。「何様論」が出てくるのももっともな話です。尾身会長は、東京五輪までに「感染拡大の阻止」に専念するのが本務だと思います。

尾身茂会長が、昨年以来何十万人もの外国人が入国していることについて、入国禁止を語らなかったのが不思議でなりません。西浦教授は「開催した場合に想定されるリスクの検討を行ってきました。海外から選手・関係者が来日することのリスク、人流増大に伴うリスク、医療逼迫のリスク、変異株の流入・流出のリスク。」そうですが、まずは、昨年来、外国からの入国を禁止しないで、「英国株」「インド株」「ブラジル株」(あるいは「中国株(従来株)の変異株」)を流入させ続けたリスクが現状であることを、説明すべきではないでしょうか?更に「中国株変異株」の名前がマスコミで報じられない理由を知りたいと思います。西浦教授は、昨年7月に感染大爆発予想をしましたが、はずれでした。

イベルメクチンの有効性

イベルメクチンは、大村智氏が開発した寄生虫の経口駆虫薬。商品名はストロメクトール(日本ではMSD(旧・万有製薬)製造、マルホ販売)。

イベルメクチンは、新型コロナウィルスの治療と予防に有効(死亡率・重症化率の低減)という事実が、インドやペルーなど数か国で報告されています。

イベルメクチンは、北里大学で第2層治験中・医師の判断で、在宅治療で使えます。(田村厚労省大臣)

第3層は多数の治験が必要で、費用がかかります。日本政府としては資金投入すべきですが、MSDは、米国企業の子会社なので、あまり魅力がありません。

ブルガリアは、イベルメクチン(製品名:Huvemek)の国際特許出願を提出し、今後、より大規模な第3相臨床試験を行うとしているそうです。

中国共産党・DSのプロパガンダ戦略

下記は、インターネットで誰でも見ることのできる一般情報からの庶民の憶測です。DS(Deep Dtate)というのは、国連やダボス会議などのグローバリズム思想集団です。

中国共産党・DSのプロパガンダは、メディアに対する広告という「飴の供与」から始まります。次いで都合の悪い記事の削除の強制と、都合の悪い記事の掲載要請を実行します。飴の多さでこの戦略の可否が決まります。

次いで、メディアへの工作員の投入が実行されます。ここで、中国共産党・DSにとって有利な情報のみを制作・報道する体制を整えます。

日本のメディアの低レベルの制作物は、日本人の政治的無関心を助長し、安全保障上の問題点から目をそらさせる効果があります。

日本のメディア総動員の新型コロナウィルスの大騒動は、一見政治的問題のように見えますが、やはり安全保障上の問題点から目をそらさせる効果があります。勿論「新型コロナウィルスを生物兵器」という視点で報道しているメディアがあれば別ですが、そんな視点を持つメディアは一つもありません。

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