さざ波がチャンネル登録大波に
　　　　　　　　屁のツッパリの批判裏目で

高橋教授のYoutubeのチャンネル登録者数が、今回の騒ぎで急激に伸びました。今月だけで５万人の増加は立派。これも野党やマスコミの批判によって、高橋教授の知名度が上がり、その見識を評価する人が増加したためと思います。

　５/3：34.8万人
⇒5/11：35.5万人
⇒5/12：35.6万人
⇒5/13：35.7万人
⇒5/14：36万人
⇒5/15：36.1万人
⇒5/17：36.5万人
⇒5/24：37.2万人
⇒5/26：38.7万人
⇒5/27：39万人
⇒5/29：39.8万人

マスコミの悪意丸出し印象操作
　　　　　　　　手配写真と見間違いそう

下記は、横浜市における最近の陽性者の症状別人数を見出し風に表示したものです。ほぼ２か月間観察しましたが、重症者数と中等症数の最大値は９名で、大半が３名以下です。軽症者と無症状者が、陽性者の９５％以上です。全国的に症状別の報道がなされていないので、日本全体でも同様の傾向が見られるのではないかと推察しています。
陽性者の大半が軽症者と無症状者だということが分れば、国民もさほど心配しなくなるでしょう。マスコミは、この現状を報じないで、陽性者数ばかりを喧伝し、国民の不安を掻き立てています。衰退業種の大騒ぎと言えるでしょう。
また、民間病院や町医者が貢献できない今の日本の医療体制では、公立の病院に負荷がかかりすぎていると思います。突飛な考えかもしれませんが、重症者と中等症を、感染症の分類２とし、軽症者と無症状者は、インフルエンザ並みの感染症の分類５として、一般の病院で薬を処方するようにすれば、病院の崩壊を防げるのではないでしょうか？イベルメクチンが新型コロナに効くというのは、WHOは認めていないようですが、インドやアフリカの医師から報告されているそうです。日本のノーベル賞学者である大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発した薬です。信じて大増産すべきです。

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〇テキサス州、中国企業による風力発電計画を無効に　インフラ保護法通過で 2021年8月13日 21時25分（ 大紀元エポックタイムズ ）

＜「米国企業は、事業運営、投資戦略、戦略的な方向性に関して、中国当局からの指導と指示を受けている」＞

〇米下院委員会、「米企業が中国当局に仕えている」実態を調査　2021年6月30日 22時05分（ 大紀元エポックタイムズ ）

米国大統領選挙の不正報道が、マスメディアによって封鎖されたことにより、トランプ大統領が落選したことを全世界の人々が目撃しました。

この事実は、米国の衰退を象徴するものと思います。米国が正常な選挙制度を獲得できるかどうかが重要課題です。

米国大統領選挙の報道で、バイデン一家が親中派であることが判明しました。日米同盟に頼っていると、バイデン大統領の米国から、日本は、はしごを外される可能性もあります。

万一日中戦争が起こった場合、米国が参戦するには、議会の承認が得られなくてはなりません。果たして日本を守るために、米国の議会承認が得られるでしょうか？日本は、独自の技術力・防衛力を開発する必要があります。

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責任を他人になすり付けたり、発言を平気で撤回する親中派の二階氏は、国会議員を引退すべし。１９３９年生まれでは、年も取りすぎている。日本の政治には百害あって一利なし。

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親中国の人と団体

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高橋教授の見識は、Youtubeで充分知ることができますが、高橋教授を批判する「日本の政治家と左派マスコミ」の見識が見えません。批判者は、自分の名前と見識を公表すべきです。庶民は、批判の背後の「批判される人と批判する人」の実績や見識を知りたいのです。

高橋教授のチャンネル登録数は、この騒動で約４万人増えました。

野党や左派マスコミは、こんなことを問題視するより国会は、世界に誇る新憲法の制定、外資による自衛隊周辺基地の土地買収問題、スパイ防止法案、尖閣諸島の中国威嚇問題対処法、緊急事態法など重要法案を審議すべきです。

重要法案の審議の進行を妨げる野党や左派マスコミは、反日想定敵国の回し者と憶測しています。

政府に「引責辞任の必要はない」と言えるほどの政治家がいないことは、政府の見識のなさを示しています。

中国では、日本人も土地を買えないのだから、。中国人も日本の土地を買えないようにすべきです。相互主義が重要。外国人参政権も同様。

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立憲民主党は、人権を主張するばかりで、安全保障の観点が欠けている。人権重視と言いながら、「ウィグル問題」「チベット問題」「香港問題」に言及しないのはおかしい。

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中国に侵食される北海道・国家予算で中国浸透支援（2020/12/21）

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尖閣諸島など中国の侵略と威圧（2017/3/22）

中国の浸透工作・超限戦（2020/6/25）

スパイ活動（2020/6/11）

中国企業のスパイ活動（2021/4/21）

内乱工作・破壊活動の可能性（2020/6/16）