危うし日本.com

トランプ大統領の４年間、日本との関係は良好であった。 従って、日本人であれば、トランプが大統領になってほしいと思うのが自然である。ところが、日本のほとんどのマスコミは、民主党のバイデンを望んでいるように見える。つまり、日本のマスコミは、左翼グローバリズムに支配されていると推察できる。
かつて「日本も核武装すればいい」と発言したトランプ大統領を批判して。民主党のバイデン元副大統領は、「彼はわかっていない。核配備をできないように日本憲法を作ったのだ」と、発言した。（ 2016年8月18日）。この発言から推察するとバイデンが、日本びいきでないことは確かである。

米国のバイデン元副大統領の発言

外交政策は、他国に対するシンパシー（共感）に影響されることが大きい。バイデン・スキャンダルが真実だとすれば、バイデンは、日本よりも中国との関係が深い。従って、表面上はともあれ、本音は中国寄りである。従って、日本の国益に適うのは、トランプの方だと思う。

米国大統領選から、民主社会のシステムの問題点を学ぶことができる。

問題点の第一は、マスコミがプロパガンダである点である。
この点については、「マスメディアに操られる大衆と黒幕」をご覧いただきたい

昔は、新聞がクォリティ・ペーパーと呼ばれて、高品質な情報を提供する機関と思われていた時代もあったが、今や、その正体が「フェイク・ニュースの権化」であることが明らかになった。
つまり、世界のマスメディアは、大衆をある一定の政治行動に従わせるための「プロパガンダ機関」であることが、明らかになったということである。
カネのかかるマスメディアを動かせる黒幕は、カネのある「国際金融資本あるいは中国共産党」（グローバリズム）であると推察する。
マスメディアの大衆操作方法には、大きく分けて下記の２種類ある。

　１.特定の方向に誘導するのに都合の良い情報をもっともらしく伝える方法
　２.特定の方向に誘導するのに不都合な情報を伝えない方法

前者の方法は、特定の方向を選択することが正しいことだと大衆が自分自身を合理化するのに寄与するであろうし、後者は、特定の方向に誘導されるという危機感を抱かせない効果、関心を抱かせない効果がある。

日本に異常な犯罪が増えている。子豚が盗まれたという犯罪がベトナム人によるものと判明しつつある。

さて、外国人の流入が増加しているが、同時に犯罪も増えているようだ。しかし、日本人に犯罪者の国籍を明らかにする報道が少ない。コロナウィルスの患者の国籍も公表されない。国会議員の元の国籍もよくわからない。麻薬の販売は相変わらず防止できていない。アヘン戦争でも明らかなように、麻薬は、日本の国力を弱体化させる。撲滅させるべきである。

こういう状況下で、治安を大事にする日本人にとって、外国人の犯罪を防止することは重要課題だ。

当サイトとしては、「外国人犯罪者の国外退去法」を提案したい。概要は下記の通り。

外国人犯罪者の強制退去法：（当サイトの提案）

下記は、この１０日間あまりの米国のバイデン・スキャンダルに関するYoutubeの投稿である。

日本の新聞・テレビでは、バイデン優勢の報道ばかりが喧伝され、この情報は少なくとも１０月３１日までは伝えられていない。この「左派にとって不利な情報を伝えない」という事実が、日本国民にとって大問題である。

米国では、民主党・左派リベラルのバイデン候補について、中国との過去の癒着疑惑が大スキャンダルとして、FOXニュースや、SNSで暴露されつつある。

他方、反トランプの左派リベラルの有力紙（ワシントンポスト・ニューヨークタイムス）やCNNは、この問題を隠ぺいし、報道しないようにしている。

このバイデンの不利な情報を、発覚してから１０日以上も報道しない日本のマスコミの正体は、グローバリズムの左派リベラルであり、中国共産党の味方ということを示唆している。

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事実は小説より奇なり。

・小児性愛疑惑
・中国やウクライナ企業との利益供与疑惑
・マネーロンダリング・内部告発
・FBI/Twitter/Facebookの左翼化
・極左の黒幕はジョージソロス
・ビンラディンは生きている
・米軍精鋭豚の殲滅事件
・米国民主党（オバマ・ヒラリー・バイデン）の闇
・多くの民主党議員にも疑惑？
・南沙諸島の軍事基地化ををオバマとバイデンが金をもらって許可した？
・バイデンは、米国を売ったのか？
・バイデン一家は、犯罪家族？
・米国の大統領候補家族（バイデン一家）が中国共産党の罠にはまっていた？
・大統領選後に暴動？
・６００もの米国の団体が中国共産党の統一戦線の機関と関係がある？
・トランプ大統領が当選すれば、米国各地で共産主義者（BLM/ANTIFA）の暴動がおこる？
・トランプ大統領の真の敵は、Deep state？
・米国大統領選挙で仕掛けられた民主党の数々の不正事実

日本企業は、反日教育国家「中国」に、投資して、企業ひいては日本や日本人にはどんなメリットがあるのか？

過去３０年以上にわたって、日本は、中国に投資して中国の発展に寄与してきた。にも拘らず、中国はいまだに反日教育をしている。敵を作ることによって、それに対処する中国共産党を国民が頼りにするようにさせるためである。

豊かになれば、民主化されるだろうという期待が、ヨーロッパ諸国や日本にあった。しかし、ここ数年でその期待は裏切られたと、多くの民主国家が認識するようになった。中国の一帯一路による侵略主義や香港の一国２制度の崩壊が明らかになったからである。

中国は、利益を軍事費に投資し、今や、日本やヨーロッパ諸国を威嚇するほどの軍事力を備えている。

中国は、日本の新幹線技術や多くの技術を盗用し、競争者として日本の産業を脅かす一方、軍事力を背景にして尖閣諸島や、日本の経済水域を我が物顔で闊歩している。